５月２２日、シティ・リサーチは石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなど非加盟産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」が今年第３・四半期まで減産を継続するという見通しを維持した。ウィーンのOPEC本部で２０２０年４月撮影（２０２４年　ロイター/Leonhard Foeger）

[２２日 ロイター] - シティ・リサーチは２２日、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなど非加盟産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」が今年第３・四半期まで減産を継続するという見通しを維持した。 リサーチノートで「減産を拡大すれば強気のサプライズになるが、その可能性は依然として低いだろう」とした。 また北海ブレント先物価格について、今年第２・四半期は平均８６ドルと引き続き予想。下期は７０ドル台、２０２５年は６０ドル台になるとの見通しを示した。 地政学的情勢、ウクライナのドローン（無人機）攻撃、夏の猛暑、製油所の操業に影響を与えるハリケーンなどが年央まで上振れリスクになると指摘。 一方、「ファンダメンタルズが徐々に軟化していることを踏まえ、引き続き急騰時の売りや、２４年末か２５年半ばから後半にかけての下落を見込んでいる」とした。 ２２日の原油先物は１％超下げ３日続落となった。米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事要旨で、持続的なインフレにより米利下げが先延ばしされる可能性があることが示され、原油需要に対する懸念が再燃した。