北京市で日本の酒の商談会が開かれ、酒造会社など41社が商品をアピールした＝11日

　日本貿易振興機構（ジェトロ）は11日、北京市で日本の酒を現地の飲食店関係者や卸売業者などに売り込む催しを開いた。日本の酒造会社や輸入会社など41社が参加し、日本酒や焼酎、果実酒など約600銘柄をアピールした。 　会場には酒の香りと味をより楽しめるようにとワイングラスを用意した。来場者はグラスを持って会場をめぐり、試飲を楽しんだ。 　利休蔵（大阪府堺市）は地酒「千利休」と抹茶などを組み合わせたリキュール「妙（みょう）cha」を紹介した。蔵主の加藤堅さんは「中国の若い世代を中心に知名度を上げていきたい」と意気込んだ。 　長崎県貿易公社（長崎市）は、長崎県産米の日本酒をベースにしたクラフトジン「よきつき（令月）」（梅ヶ枝酒造）など県産の酒を振る舞った。同社営業部の田中裕司部長は「ジンは香りがよいと好評。中国は人口が多く、うまくはまればチャンスは大きい」と話した。 　商談のため訪れた北京市で日本酒バーを経営する中国人男性は「日本酒は飲みやすさや口当たりのよさから若い女性に人気がある。店で取り扱いたい商品を何品か見つけた」と笑顔で話した。 　ジェトロ北京事務所の草場歩副所長は「最近は中華料理店でメニューに日本酒を取り入れる店舗も出てきた。引き続き日本酒の知名度を上げていきたい」と述べた。