注意しなくてはならないのは、現在の日本では新卒だろうが転職であろうが、多くの場合はこうした「メンバーシップ型雇用」になっているということだ。そうであるならば、仮に希望の職種に配属されてもそれは期間限定になるし、長いキャリアの間にはさまざまな職種を経験しながら「ゼネラリスト」を目指さねばならない。その時、まともな企業であれば、OJTを含めたスキルの継承ノウハウが整備されており、そこに身を任せて就職後に自分の能力を向上させて行くことになる。 　反対に、欧米やアジアのような「専門職」を目指すのであれば、腰を据えて自分でスキルを獲得しなくてはならない。場合によっては、大学院での学び直しや、留学、資格所得なども必要になってくる。いずれにしても、覚悟を決めて今後のキャリアをしっかり構築していっていただきたい。

「ジョブ型雇用」輸入を見越したキャリア形成

　さらに注意しなくてはならないのは、世界の潮流を受けて、日本でもようやく「ジョブ型雇用」が広まりつつあるということだ。つまり、国境や言葉の壁を越えて、国際労働市場の評価が日本にも入り始めている。 　今の30代以下については、仮に自分が「メンバーシップ型」の企業で、順調に昇進昇格のラインに乗っていたとしても、この「ジョブ型雇用による国際労働市場の日本進出」というトレンドを計算する必要がある。具体的には、「社外でも通用する」ように「自分のスキル」を磨いていくように心がける必要があるのだ。時代の潮流は潮目を超えれば一気に日本型雇用を押し流すかもしれず、その変化に備えておくことは重要だ。 　具体的には、まず「配置転換で既に離れた以前の職種」について、仮に現役の時に自分のスキルが業界の水準に達していても、他職種に異動後も、そのレベル維持への努力を勧めたい。それも、その部署にいた当時のスキルや知識を「忘れない」ことだけでなく、そのスキルや知識の時代による変化もフォローし続けるのだ。この種の「個々人のリスキリング」を多くの中堅ビジネスパーソンが心がけるようになれば、日本経済の人材の厚みはかなり変わって行くことだろう。 　いずれにしても、新卒の段階では手持ちの情報にはどうしても限りがある。消費者の延長で業種や職種に憧れたとしても、入ってみたら「ミスマッチ」だったということは、十分に起こり得る。 　それは仕方がないとして、問題はその先だ。変化する世界経済の環境に揺さぶられているのが日本経済であるならば、その中で若手から中堅の人々が確かな手応えでスキルと経験を重ね、それをキャリアの積み重ねにして行くということは、何としても必要だ。 　そうなれば、類まれな高学歴社会である日本の人材が、全体としてスキルの底上げに対応でき、国際標準である「ジョブ型雇用」の世界でも十分に戦えるようになるに違いない。その時こそ、1990年代以来低迷していた日本経済が本格的に反転攻勢に転ずる瞬間になるであろう。