桜が咲く前に日本株は真っ盛りという感じだが、今後も日本株が上昇するカギは何だろうか（イメージ写真：Getty Images）

　日経平均株価は2月22日に約34年ぶりに史上最高値3万8915円を更新、3月4日にはついに4万0109円と4万円台に突入した(終値ベース)。だが、この間の投資主体別の売買動向を見ると、実は昨年春の上昇時と同様、株価は海外投資家(現物+先物合計)の買いで上昇していることがわかる。現物だけで見ると、海外投資家は今年に入って、7週連続で買い越し、売り越しとなったのは2月の19～22日の週になってからだった。

　一方、残念ながら、個人投資家(現金+信用+先物の合計)は、逆にこの上昇局面では売却している。これも昨年春と同様だ。個人投資家の「現金」だけに限ると、昨年春からずっと売りが続いている。やはり、平成バブル崩壊後の株価下落に苦しんだトラウマがあり、今の株価上昇をバブルだと感じているかもしれない。 ■今の日本株はバブルなのか 　読者の中にも、今の水準を見ると「バブルではないか」と思って、買い控えている人が少なからずおられるはずだ。

　では、本当に今はバブル状態なのだろうか。まずPER(株価収益率)などのバリュエーション(企業価値評価)で割高か割安かを見ると、34年前の1989(平成元)年の日経平均のPERは50～60倍と超割高だった。現在は15倍程度と、過去10年のレンジ内にとどまっている。 　平成バブル崩壊前は、超割高な水準まで買われた日経平均を正当化するために、東京湾岸のウォーターフロント地域の開発が大きなテーマになった。土地の高騰が続くことを前提に、株価を簿価ではなく、時価ベースの1株当たりの純資産で計算した「Qレシオ」という新しい尺度(ものさし)まで作られたのである。

　今回は、そのような状況にはなっていない。まだPERは正当化できる範囲だ。このように、今の日経平均やTOPIX(東証株価指数)など指数面から見た日本株は確かにもはや割安ではないが、過去のレベルなどから見てもまだ適正水準だと考えられる。 　実際、PERが20倍超の米国株(S＆P500種指数)と比較してみても、日本株はまだ割安に映る。このため、もし株価が下落したときには、個人投資家の押し目買いも入ってくるとみている。