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「人生100年時代」を乗り切るためには、用意すべき老後資金も多くなります。年金等である程度は補えますが、残りの不足分を埋めるための対策が必要です。そこで本記事では『一生、月5万円以上の配当を手に入れる!　シニアが無理なく儲ける株投資の本』（日本実業出版社）から、著者の川島睦保氏が老後の「資産運用」の必要性や貯蓄とのバランスについて解説していきます。 【早見表】年収別「会社員の手取り額」

定年退職後の資産運用は「必須科目」

住友生命のサイト記事「老後の生活費は平均いくら?　資金計画のポイント3つを解説」によれば、平均的な老齢年金額は夫婦で月額約22万円。そこから老後の世帯生活費の平均月額約28万円を差し引くと、毎月約6万円が不足する計算になる。 もし定年後も働き続けることができれば、老後の資金不足を補うメドが立つ。「月当たり不足額（0万円）=生活費（28万円）-公的年金（22万円）-仕事の稼ぎ（6万円）」となる。 しかし、これはあくまで平均的な老後生活費をまかなうためのものだ。ゆとりある老後生活を送りたい場合の生活費は、同サイト記事によれば28万円から36万円へ8万円も跳ねあがる。 その結果、「月当たり不足額（約8万円）=生活費（約36万円）-公的年金（22万円）-仕事の稼ぎ（6万円）」となる。そこで、ゆとりある老後を送るために必要になるのが、資産運用だ。 そのための対策が、定年の10年程度前から老後資金の原資を蓄え、それを運用して退職後は月8万円稼げるようにするというものだ。 それによって方程式は、「月当たり不足額（0円）=生活費（36万円）-公的年金（22万円）-仕事の稼ぎ（6万円）-資産運用（8万円）」に変わる。 ただし資産運用、とくに短期間に株式の配当金だけで月8万円を稼げるようになるのはかなりハードルが高い。最初のうちは資産運用の不足分を、仕事の稼ぎで補うようにすれば良いだろう。 そして将来、夢のような話かもしれないが、資産運用だけで月8万円ではなく月14万円を稼ぐことができるようになれば、その後は働かなくて済む。老後のすべての時間を自分の好きな趣味や旅行、読書に費やすことができるのだ。