沖縄、金沢、広島…魅力的なスタジアム・アリーナが続々完成。新展開に専門家も目を見張る「民間活力導入」とは？
近年日本でも魅力的なスタジアム・アリーナが続々完成している。では、なぜ「ハコモノ」と揶揄された旧来のスポーツ施設とは異なる特徴を持つスタジアム・アリーナが次々と生まれるようになったのだろう？ スタジアム・アリーナの専門家であり、自らも「Mazda Zoom-Zoom スタジアム広島」の建築を手がけたことでも知られる上林功氏は、キーワードは「社会価値の共創」だと話す。 （文＝上林功、写真＝YUTAKA/アフロスポーツ）
スタジアムで進む共創の仕組み。キーワードは「社会価値の共創」
2024年に入り、続々と新しいスタジアムが完成しています。2月に完成した「金沢ゴーゴーカレースタジアム」や「エディオンピースウィング広島」、10月に完成予定の「ピーススタジアム長崎」などワクワクするようなスタジアムが目白押しになっています。 これらの新スタジアムは2016年にスポーツ庁が公表した「スタジアム・アリーナ改革」を受けて検討が進められた施設となっており、旧来のスポーツ施設とは異なるいくつかの特徴を持っています。多様な観戦体験や収益性の向上、街なか立地などの特徴が挙げられますが、今回はそのなかでも民間活力導入に目を向けてみたいと思います。 いわゆる「官民連携」などの言葉で説明されることの多いスポーツ施設の民間参入ですが、これまで見られたような行政自治体との施設建設・運営の連携にとどまらない新しいバリエーションが実装されています。少々地味にも見えるこのテーマ、深堀りすると未来のスポーツ施設のあり方にもつながっています。キーワードは「社会価値の共創」、民間活力導入の新展開について見ていきます。
スタジアムの民間活力導入ってなんだ？
我が国ではスポーツ施設は地域の体育教育の拠点として長年大事に運営されてきたこともあり、多くのスタジアムは従来自治体が責任をもって施設の維持管理をしてきました。直轄とか直営などと言われるもので、もともと公共スポーツ施設はすべて自治体がその運用を自前でおこなってきました。 ところがこうした公共スポーツ施設は、地域のスポーツ振興拠点であったり体育の教育施設ということもあって、必ずしも儲けを出す必要がなく、維持管理などの費用は必要な予算として計上されてきました。ある意味、公金任せの施設運営は特に大型スタジアムなどで巨額な維持運営費が問題視され、施設の使い方を決めずにつくる「ハコモノ」として批判の的になってきました。 行政自治体が出資した民間企業が運営する「第3セクター」や、運営業務を一部委託する「指定管理者制度」などは今でも多くの施設で導入され、民間が持つ運営ノウハウを取り入れる仕組みも生み出されてきました。鹿島アントラーズが指定管理者となっているカシマサッカースタジアムではスタジアム内にミュージアムやクリニックがつくられるなど他では見られない公共スタジアムの運営がおこなわれてきました。 一方でこれら従来の民間活力の導入手法は、あくまで行政自治体のおこなう行政サービスを委託されている下請けの立場にとどまっていて、民間側からの積極的な運用やそれに伴う設備投資などを受け入れることができない制度上の課題がありました。2010年代に至ってもほとんどのスタジアムでは上手な利用方法や効率的な管理方法などを生かせない状態にあったと言えます。
