調査結果「学力のレベル」の経年変化

　埼玉県教育委員会は2024年10月23日、2024年度（令和6年度）埼玉県学力・学習状況調査の結果を公表した。2024年度は初めて、県内全域でCBT方式の調査を実施。多くの学年・教科で、学年が上がるごとに着実な「学力の伸び」が見られたという。 【画像】努力調整方略の「伸び」と学力の「伸び」

　「埼玉県学力・学習状況調査」は、児童生徒の学力や学習に関する事項を把握することで、教育施策や指導の工夫改善を図り、ひとりひとりの学力を確実に伸ばす教育を推進しようと2015年度から実施。学力の経年変化という視点を加えることで、児童生徒の学力の伸びが把握できる特長がある。

　2024年度はタブレット端末などを活用したCBT調査を4月24日から5月22日にかけて、県内全域で実施した。調査対象は、県内の公立小中学校等（さいたま市を除く）に在籍する小学4年生から中学3年生の全児童生徒。教科に関する調査、学習意欲や生活習慣などに関する質問調査、学校や市町村委員会に対する調査があり、教科は国語、算数・数学、英語（中学2～3年生のみ）で実施した。

　調査では、学力を「学力のレベル」として36段階（12レベル□3層）で掲示。結果の分析によると、多くの学年・学科で、学年が上がるごとに着実な学力の伸びがみられた。その一方で、学力の伸びが小さい、または横ばいの教科や学年もあった。

　努力調整方略（苦手などの感情をコントロールして学習へ向き合おうとする意識）は、すべての学年・教科で学力の伸びと相関が大きく、努力調整方略の高い児童は学力も高い傾向にあった。努力調整方略の値を伸ばしている児童生徒は、学力も伸ばしている傾向がみられた。

　また、2015年度の調査開始から蓄積してきたデータの分析によると、良い学級経営が主体的・対話的で深い学びや学習方略・非認知能力の向上につながり、学力に影響。学力が低い学校でも、学力を大きく伸ばしている学校があることがわかったとしている。