ハリウッドの資料写真［Ｐｉｘａｂａｙ］

動画配信サービスブームに乗り好況を享受したネットフリックスやフールーなど米国のコンテンツ業界が最近急激に不況に入り込んでいると英ＢＢＣ放送が２９日に報道した。 報道によると、最近米メディア企業パラマウントは別の制作会社であるスカイダンスとの合併を控え全社員の１５％を解雇した。 このように代表的な企業の人員削減により予定されたドラマや映画の制作も相次いで中止されている。 これは数年前にはハリウッドの制作会社がネットフリックスやフールーなど新しい配信サービスと契約を結ぶため先を争って作品を制作していたのとは対照的だ。 テレビと映画制作現況を伝えるプロドプロによると４－６月期に米国全域で制作された映画・ドラマ作品数は２年前の同じ時期と比べ４０％減少した。 世界的にもこの時期に制作された映画・ドラマの数は２０％減ったことが明らかになった。 このような最近のハリウッド不況の信号弾を撃ったのは昨年類例がない規模で行われたハリウッド作家・俳優労組のストだった。 現在ストは終わっているが、ハリウッドは回復傾向を見せるどころかむしろさらに停滞する様相だ。 米国のエンターテインメント産業を扱うパックニュース設立者マシュー・ベローニ氏は「コンテンツバブルから空気が抜けた。人々は危機を感じている」と話した。ベローニ氏はこの数年間ネットフリックスなどの株価が急騰したことが「コンテンツ市場にも過熱を呼び起こした。わずか数年前には制作され放映される作品が６００本以上に達したが、ある瞬間から株式市場がこれに対する代価を補償しなくなり始めた」とした。 ハリウッドの配信黄金期が暮れ多くの従事者は突然に働き口を失っている。８月に米国の映画とテレビ部門の失業率は約１２．５％で、失業手当てを申請できず集計に含まれていない人まで合わせればさらに高いものと推定される。 俳優兼ドローン撮影監督として活動するマイケル・フォーティン氏は、昨年のハリウッド労組のストまではほぼ毎日撮影に出ていたが、今年に入ってからは２２日しかドローンを飛ばせていないとＢＢＣに話した。