日本のスポーツ市場はさらなる成長が期待できる

　今回の研究は、これまでになかったJリーグクラブの価値評価に関する一つの基準を示したが、需給により市場が形成されるのが現実である。実際にプロスポーツチーム経営に興味を持つ企業や個人オーナーが国内外にどの程度存在するか、Jリーグの成長を投資家や企業がどのように判断しているのかについて、調べていく必要がある。需要と供給、そして、クラブの価値評価の関係を明らかにしていくことで、クラブの価値は高まっていくだろう。産業界がM＆Aで価値評価を上げていったように、価値算定をすることで、サッカー界も健全な業界の発展につなげられるはずだ。 　また、クラブとリーグの努力も必要である。特に1993年に発足したJリーグの各クラブは地域密着を掲げ成長しており、親企業がなく、株式は分散保有され、自治体と連携しながら経営しているクラブの方が多い。まだサッカーに特化したスタジアムも少なく、コンテンツバリューが乏しいクラブは経営権を譲渡しても効果が上がらず、経営権交代が実際にうまくいっているケースは少ない。まずはコンテンツバリューを上げていくことが本筋だ。 　例えば、欧州ではスタジアム内のVIPルームを増やし大人の社交場を作り、収益を増やし、クラブの強化費に資金を投ずることで、放映権収入やクラブの価値を高めていった。日本でも同様の努力をする余地はある。また、海外のトップ選手の招へいや魅力あるリーグの仕組み作りも、クラブやリーグの価値を高めるためには必要だろう。欧州最高峰のチャンピオンズリーグの大成功を見ても、欧州から学べることは多い。 　さらに、根拠に基づき正当に企業価値を算定するという考えはサッカー界だけではなく、バスケットボールのBリーグやバレーボールのSVリーグなど、他のスポーツにも応用できる。日本のスポーツ界には350近くのプロあるいはそれに近いクラブチームがある。クラブと統括団体の双方が価値を高めるために努力し、「前向きな経営権交代」が行われる土壌を作ることで、日本のスポーツ市場はさらなる成長が図れるはずと信じている。