食費や電気代を見直し済み。スマホも格安版に変更済みです。ほかに削れるところって何でしょうか？

物価高の影響などで、今まで以上に節約を意識している家庭が多いことでしょう。食費や光熱費は生活費のなかで大きな割合を占めるため、節約効果が期待できますが、それ以外でも削れるところはあります。本記事では、多くの人が取り組んでいる家計の見直し項目やその際に課題になり得ること、困ったときの対処法について解説します。

食費や光熱費以外で削れる項目とは

「ほけんのFP」を運営する株式会社フェリクルー（大阪市淀川区）が行った「『家計の見直しに関する意識と実態』に関する調査」の結果を見てみましょう。同調査は2023年11月に、全国の30～50代の社会人（100人）に対して実施したものです。 同調査では、「見直しに取り組んでいる、または取り組んだことのある項目」についてたずねており、食費（42％）と光熱費（39％）に次いで、娯楽費（31％）や保険（22％）、税金（14％）、家賃やローン（9％）などが見直し対象に挙げられました。 家賃を下げるには引っ越しが必須のため難しいといえますが、保険や税金の節約について今まで取り組んだことがない場合には、この機会に見直してみることをおすすめします。

家計の見直しにおける課題

同調査では、「家計の見直しを行う上で課題となり得ると感じるもの」についても質問しています。結果は、割合が高かった順に、「生活習慣の見直しが難しい（54％）」「知識や情報がない（43％）」「見直す時間がない（23％）」「相談できる人がいない（11％）」となりました。 例えば、「外食の頻度を減らせば食費が浮く」ことは分かっていても、一度身に付けた習慣や慣れ親しんだ行動を変えるのは難しく、無駄をなくすうえでの課題になっているといえます。 また、税金や保険の見直しについては知識や情報が必要ですが、それらが不足しているため具体的な行動に移せないと感じている人も多いようです。さらに、相談できる人がいないと回答している人もいました。まとめると、家計の見直しに関しては、第三者によるサポートへの潜在的ニーズがあることが分かります。