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長く働き続けることで老後の不安を解消しようという人も多いでしょう。70歳までの就業機会の確保が企業の努力義務となり、実際、65歳以降も働く人は増加傾向にあります。けれども、頑張って働いたことで、受け取れる年金額が減ってしまうケースも。今回は、65歳以降も働くことを会社から打診されたMさんを例に、年金の受け取り方を決める上で知っておくべき仕組みについて、南真理FPが解説します。 【早見表】年金に頼らず「1人で120歳まで生きる」ための貯蓄額

年金額は減らしたくない...65歳以降の雇用を打診されたMさんの不安

会社員のMさん（女性・1959年（昭和34年）8月22日生まれ、64歳）は、定年退職後も継続雇用されており、まもなく2回目の退職を迎えようとしています。 退職後はパートをしながら、近所に住む孫や2歳年上の夫との時間を楽しもうと思っていたMさん。ところが退職を半年後に控えた頃、今までの働きぶりが評価され、会社から「週5日、月収30万円（ボーナスなし）で、70歳まで働いてほしい」と打診がありました。面倒見のいいMさんに若手社員の教育係をしてほしい、とのことでした。 「まだ体力もあるし、仕事を続けるのも悪くないかな」と思ったものの、Mさんの脳裏に「もらえるはずの年金に何か影響が出るのではないか」という不安がよぎりました。 というのも、Mさんは、定年退職後も働き続けてきたことで、本来なら61歳から受給できる「特別支給の老齢厚生年金」の支給が停止されていました。「特別支給の老齢厚生年金」とは、厚生年金に1年以上加入し、女性の場合は昭和41年4月1日以前に生まれた人に支給される年金のことを指します。 そんなこともあり、年金には敏感になっていたMさん。さっそく近所の年金事務所に65歳からの年金受給額を確認しに行きました。 試算してもらった結果、年金受給額は151万8,000円（月額12万5,000円。社会保険料と税金は考慮せず）であることがわかりました。「夫の扶養に入っていた時期もあるから仕方ないけれど、もう少し金額が多ければ…やっぱりまだまだ働くべき?」と悩むMさん。 ちょうど年金事務所から届いたねんきん定期便に「年金の繰下げ受給」の試算額が記載されていたのを見て、その話も聞いてみたいと思っていたところでした。 そこでMさんは、知り合いのFPに今後の働き方や年金の受け取り方を相談することにしました。