『メディア定点調査2024』発表

　博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、生活者のメディア接触の現状を捉える『メディア定点調査2024』を4日に発表した。同調査は、2006年から毎年1月末～2月頭にかけて実施。メディア接触時間や生活者のメディア意識など時系列分析から見えてきたメディア環境の変化を調査している。 【写真】「TVerアワード2023」に輝いた『ラヴィット!』の川島明 　メディア総接触時間は432.7分（1日あたり／週平均）に。「コロナ禍による急増分は調整されつつあるが、依然としてコロナ前よりも高い水準で推移している」とした。増減幅が10分以上となったのは、「携帯電話／スマートフォン」（161.7分 昨年から10.1分増）と「テレビ」（122.5分 同12.9分減）。「ラジオ」（23.0分 同5.0分減）、「新聞」（9.2分 同4.6分減）、「雑誌」（9.5分 同0.8分減）は微減、「タブレット」（37.9分 同2.4分増）は微増した。「情報接触におけるモバイルシフト（メディア総接触時間における「携帯電話／スマートフォン」 のシェアの増加傾向）は依然として続いている」と分析している。 　また、スマートフォンでのテレビ番組視聴が3割台に増加。テレビ受像機での無料動画視聴も過半数に達した。「テレビ番組をテレビ以外のデバイスで見たり、ネットの無料動画をテレビ受像機で見るなど、コンテンツ×視聴デバイスの組み合わせの多様化が加速している」としている。民放公式テレビポータルTVerの利用率（53.8％ 同14.3ポイント増）や、テレビ受像機のインターネット接続率（63.5％ 同8.6ポイント増）が伸びたことも「多様化を加速する大きな要因となっている」と調査の結果を伝えた。 　さらに、「チケットの購入はスマートフォンのアプリで行うことが増えた」（64.6％ コロナ禍前の2019年に比べて31.0ポイント増）、「店舗の予約はスマートフォンのアプリで行うことが増えた」（61.5％ 同27.6ポイント増）が6割超に。「コロナ禍明けで旅行や外食等の機会が増えたことも伸長の要因と思われるが、コロナ禍前の水準と比べても大きく伸長している。情報接触だけではなく、購買や予約などの生活行動におけるモバイルシフトが、幅広い年齢層で進行していることがうかがえる」との調査結果となった。 ■調査設計 調査地区：東京都 標本抽出方法 ：RDD（Random Digit Dialing） 調査方法：郵送調査法 調査対象者：15～69歳の男女 標本構成：643サンプル　2023年住民基本台帳に基づき性年代でウエイトバックを実施 調査期間：2024年1月26日～2月9日 調査機関：ビデオリサーチ