駆動用と発電用の2種類あるモーターコア。世界シェア6割を握るEV用モーターコアが成長し続けるかが、業績向上のカギを握る（写真提供：三井ハイテック）

半導体向けリードフレームと電気自動車（EV）など車載向けモーターコアという高需要の主力2分野が牽引し、利益成長が続く三井ハイテック（6966）は、12月10日に今2022年1月期の第3四半期（2021年2～10月）決算を発表する。 超精密金型技術をベースとする一貫生産という競争優位性を武器に、国内、欧米、中国、東南アジアの各生産拠点が拡張していく″バラ色″の成長シナリオは、世界的なテレワーク、EV、5G製品の普及によって、現実味を帯び始めた。 その証拠に、今2022年1月期の会社計画は、第1四半期と第2四半期の発表時点で二度にわたって増額修正。前2021年1月期と比較した修正計画は、売上高1348億円（前期比38.5％増）、営業利益116億円（同206.1％増）、純利益78億円（同200.9％増）。営業利益と純利益は、前期と比べて3倍になる見通しだ。 が、足元の外部環境は厳しさが増している。半導体不足、原材料高、生産現場の作業員不足と、大きな壁が立ちふさがる。主要な納入先の1つであるトヨタ自動車は、ちょうど三井ハイテックの第3四半期（8～10月）に半導体の調達難から減産措置を講じたことは、よく知られている。