対象商品の売上アップに寄与--ストアギーク、リテールメディアの取り組み解説
ストアギークは、先述したとおり複数の商品において訴求する商品/ブランドの売り上げや新規購買率の向上を確認したほか、小売企業に対しても該当カテゴリーの売上向上に寄与した。加えて、オーラルケアカテゴリーの売上上位10社のうち8社が、広告/販促施策のどちらか、あるいは双方でストアギークサイネージに出稿実績/予定があるという。一方課題としては、導入店舗/カテゴリーが限定的で、訴求できる消費者のボリュームや実施可能なメーカーの数が限られることがある。 成果と課題を受けてストアギークは、2025年3月以降に対象カテゴリーを拡大する。オーラルケア製品に加え、スキン/ヘア/ファブリックケア製品の広告も取り扱う。これにより、2024年10月時点の約10倍となる2000万人ほどへの訴求を図る。 ストアギークサイネージと親和性が高いカテゴリーは、「非計画購買」が発生しやすいものだという。あるカテゴリーの商品を購入予定だがブランドは決まっておらず、「良さそうな新商品があれば試してみたい」というニーズがあると効果を発揮する傾向がある。逆に、あらかじめ購入する商品が決まっていたり、一番安い商品を購入したりするカテゴリーでは効果が小さいと見られている。 ストアギークはラウンドテーブルにおいて、UUUMとの共同サービスも発表した。UUUMは2023年9月、フリークアウト・ホールディングスが連結子会社化。同サービスでは、メーカー/小売企業がインフルエンサーマーケティングを行う際、動画メディアやSNSに加え、ストアギークサイネージ向け広告の企画・制作も行い、デジタルメディアとインストアメディアを連動させた広告配信を可能にする(図2)。 来店客の本来の目的はメディアを見ることではないため、ストアギークサイネージ向け広告は、商品の魅力が数秒で伝わるよう、商品のパッケージやキャッチコピーを常に表示するなど、発信したい情報を絞った内容となっている。 UUUMとの共同サービスにおける広告コンテンツの長さは15/30秒。同サービスは、デジタル広告を起点とした広告コミュニケーションの「最後の一押し」として効果が期待される一方、ドラッグストアには老若男女が訪れ、出演するインフルエンサーを知らない来店客も多いと想定される。 後者の場合について、UUUM 取締役の鈴木司氏は「インフルエンサーに販売促進の役割を担ってもらう」と説明。来店客がそのインフルエンサーを知らなくても、自分と比較的近い雰囲気の人物が特定の商品を勧める広告を目にすることで、購買への影響が期待されるという。