ジャクソンホールでのパウエル議長の発言内容を受けて、8月26日のアメリカ株市場は大幅安となった（写真：ブルームバーグ）

「予想外のタカ派」とか「市場の楽観に冷や水」「インフレ抑制まで引き締め継続」「物価高抑制へ強硬手段」など、なにやら恐ろしげな表現がメディアの見出しに並んでいた。 経済シンポジウム「ジャクソンホール会議」でのジェローム・パウエルFRB（アメリカ連邦準備制度理事会）議長の講演。熱心なFRBウォッチャーとはいえない筆者にしてみれば、とくに目新しいことが盛り込まれたとも思えない。 あえて言えば、「金利上昇、成長鈍化、労働市場の軟化はインフレを低下させるが、家計や企業に痛みをもたらすだろう」と語り、金融引き締め政策による家計・企業へのダメージに言及。いわばマーケットに“覚悟”を求めたことだろう。 これに狼狽したのが、議長講演に拠りどころを求めようとしていた“楽観派”だ。余計な荷物を背負わされてはたまらない、とばかりに一斉にポジションを閉じた、というのが8月26日にダウ工業株30種平均が前日比1008ドル安となった顛末ではないか。今年3番目の下落幅で、5月18日の同1164ドル安以来の4桁急落となった。