ヘアーサロンHEISHIで使われたエコフローのポータブル電源

　アウトドアシーンでの利用にも近年、注目が集まるポータブル電源。1月1日に発生した能登半島地震では、ジャクリやエコフロー、ブルーティ、アンカーなどの主要メーカーがポータブル電源を被災地に提供し、電源を確保できるよういち早く動いた。実際、被災地ではどのように活用されていたのか―。エコフローテクノロジージャパン（東京都江東区）が支援した石川県珠洲市の現場を記者が訪れ、使われ方に密着した。 【関連写真】海に面したキャンプ場復興に向けて 　現地を訪れたのは、地震から3カ月が経過しようとしていた3月中旬。災害発生時には食料や水などに加え、情報収集やコミュニケーション手段として使われるスマートフォンの電源を確保したいという声も最近では多い。 　そうした声に応えるために、エコフローは、地震発生の翌日には支援を発表。物流網がない中でも配送トラックを手配し、バッテリー容量1024Whの「DELTA2」や容量3600Whの「DELTA Pro」などのポータブル電源76台に加え、太陽光パネル17枚を被災地に提供した。

キャンプ場復興に向け

　「あれば安心」。ポータブル電源についてそう語るのは、珠洲市で屋根工事を行う浜野産業の濱野達也社長だ。 　濱野社長はキャンプ場も経営している。地震当日は利用客らとともにキャンプ場で被災し、キャンプ場にある建屋で4～5日間過ごした。薪ストーブで暖を取り、キャンプ道具を使って食材を料理できたというが、停電は続いていた。 　 　そんなときに、利用客の1人がエコフローに支援物資を要請。「DELTA Pro」が3台、夜中のキャンプ場に届き、LEDライトとスマホの充電に使うことができた。さまざまな機器に同時給電できるポータブル電源の利点を実感したという。 　現在、濱野社長は、キャンプ場の再建を目指したプロジェクトをクラウドファンディング「CAMPFIRE」で実施中だ。当初目標の500万円という金額は公開4日で達成し、新たに1000万円を目標に設定。能登の美しい海に面したキャンプ場の復興に向けて前に進んでいる。