図表2

文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」より筆者作成

続く物価高を受けて教育費も増加が予想される

ソニー生命保険株式会社が、2023年1月に1000人を対象とした「子どもの教育資金に関する調査2023」では、未就学児の親が、子どもの小学生から社会人になるまでに必要だと考える教育費の金額は、平均1436万円という結果が出ています。これは同調査の開始以来、最も高い数字です。 物価の高騰が続き相次ぐ値上げを受けて、必要な教育費も増加すると考える親が多いことがうかがえます。経済の動向によって教育費が不足することのないように、余裕を持った資金計画が必要でしょう。

塾代・習い事代のムダを上手に削ろう

塾代や習い事の月謝が負担になっている場合は、ムダを省く工夫が必要です。塾は苦手科目だけにする、習い事は本当に続けていきたいものだけに絞るなど、子どもたち自身と相談して、内容を見直してみるとよいでしょう。 また、子どもが自分でペース配分して家庭学習ができるタイプなら、塾よりも費用が安い通信教材などを利用した補助学習に切り替えるのもひとつの手です。子どもたちの性格や希望する進路などを考慮して、各家庭に合った方法で節約しましょう。

子どもの教育費が負担になるなら工夫をして資金計画を立てよう

小学生の6年間は義務教育期間とはいえ、塾や習い事などの学校外での支出が大きく、公立校に通っていても、意外と高額な教育費がかかります。子ども2人に平等に教育費をかけるとなると、家計への負担は2倍です。 習い事や塾の内容を見直してみるなど支出を抑える工夫をして、上手に教育費をやりくりできるよう資金計画を立てましょう。 出典 文部科学省 結果の概要-令和3年度子供の学習費調査 ソニー生命保険株式会社 子どもの教育資金に関する調査2023 ※2024/1/9　記事を一部修正いたしました。 執筆者：FINANCIAL FIELD編集部 ファイナンシャルプランナー