脱炭素が世界の潮流になる中で、石油業界も二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を減らす対応を迫られている。石油元売り大手エネオスホールディングスは、再生可能エネルギーの活用にも力を入れている。企業文化の立て直しも含め、宮田知秀社長に戦略を聞いた。（聞き手・長原和磨）

能登半島地震でも再認識

エネオスＨＤの宮田社長（東京都千代田区で）＝佐藤俊和撮影

　――石油業界の置かれている環境について。

　「石油を始めとする化石燃料は、（温室効果ガスの排出量と吸収量を同じにする）カーボンニュートラルに向かっていたが、最近はまた、『低炭素』を意味するローカーボンという言葉を聞くようになった。

　当社としても、今の時点においては石油は非常に大事で、一気にカーボンニュートラルにはいかない。低炭素という意味では、（ＣＯ２と水素でつくる）合成燃料もある。いずれにしても、石油が中心の位置にあるのは変わらない。プラントも関連するオペレーションも大切だ。

　この２、３年、石油は斜陽産業みたいにとらえられてきたが、揺り戻しが起きている。策定中の政府のエネルギー基本計画に沿った形で、低炭素と石油を同時に考えていく。

　能登半島地震では、緊急時には、石油が大事だということが再認識された。石油連盟を含めて当社も同じように考えている。航空機や自動車を始め、モビリティーの多くは、液体燃料なしにやっていけない」

原子力発電と再生エネ生かす

　――脱炭素に向けた取り組みを。

　「液化天然ガス（ＬＮＧ）の火力発電だけでは、日本のエネルギーは支えられない。原子力発電と再生エネを生かすべきだ。

　ローカーボン（低炭素）ソリューションということで、ＬＮＧも大事なスコープにある。将来、（二酸化炭素を回収、貯留する）ＣＣＳが実現すれば、（化石燃料を分解する）ブルー水素ができる。ガスも重要な領域として、見直している。

　もう一つは、再生エネ。グループにリニューアブル・エナジーという会社がある。洋上風力、陸上風力、太陽光も、（エネルギーを運ぶ）パイプラインを増やして事業領域を広げていきたい。