航空業界の未来は

2030年には深刻なパイロット不足に陥り、旅客機の運行便数が減ってしまうかもしれないという。航空業界は現在、この「2030年問題」に危機感を募らせている。航空会社のPeach Aviation株式会社はその対策として、社会人を含む幅広い人材を対象にしたパイロットの養成プログラムを展開し、注目を集めている。 【グラフを見る】国内主要航空会社およびLCC3社でのパイロットの年齢分布

航空業界を悩ませる「2030年問題」

航空業界は今、近い将来に深刻なパイロット不足が発生するという「2030年問題」に危機感を募らせている。 もし旅客機のパイロットが不足すると、旅客機の減便に発展する可能性がある。需要と供給のバランスが崩れ、利用者は予約を取りにくくなるだろう。その結果、旅行や出張の予定などをスムーズに立てられず、大きなストレスを抱えることになるかもしれない。 パイロット不足の原因は多岐に渡る。国土交通省が発表した資料によれば、世界的な航空需要の増大に伴い、2030年には全世界で現在の2倍、アジア/太平洋地域では4.5倍のパイロットが必要になる見込みだ。 さらに、我が国ではバブル期に採用されたパイロットが多く、彼らは2030年ごろに軒並み定年退職を迎えることになる。その結果、アジア/太平洋地域では約9000人のパイロット不足になると予想されており、非常に深刻な局面を迎えているといえる（出典:「我が国における乗員等に係る現状・課題」国土交通省、2013年発表）。 この状況に対し、国もパイロットの年齢制限を引き上げたり、航空大学校の定員を増加させたりと、さまざまな対策を講じている。しかし、これだけでは2030年問題を解決するには至らない。旅客機パイロットの養成には長い期間が必要で、差し迫る人材不足に迅速に対応することは難しいのだ。 そしてLCC（格安航空会社）も、大手航空会社と同様にパイロットの高齢化が進んでいるという。LCCにとっても、若いパイロットの確保は極めて重要な課題となっているのだ。 そうした中で、関西空港を拠点とする航空会社Peach Aviation（以下、ピーチ）は、国内LCCで初めてパイロットをゼロから養成するプログラムを開始した。しかも同プログラムは、年齢や職歴などの条件を設けず、他業種からでもパイロットを目指せる点もユニークで、現在多くの注目を集めている。