一国の経済を知るうえで「キホンのキ」ともいえる国内総生産（GDP）（写真：tadamichi / PIXTA）

テレビでもおなじみ、第一生命経済研究所の首席エコノミスト、永濱利廣さんが「ニュースでよく見る経済統計」をわかりやすく解説するコラムです（原則隔週配信）国の経済活動を観察するうえで最も総合的な経済指標として、国内総生産（GDP）があります。GDPをみれば国全体の経済が現在どのような状況なのかを知ることができるほか、主要な項目に着目すれば消費や生産、分配の実態もわかります。 ここであらためて、GDPの定義を押さえておきましょう。GDPは国の経済規模を示したもので、国内でどれだけのモノ（財）やサービスが生み出されたかを示します。経済活動が活発になればGDPは拡大し、逆に後退すればGDPは縮小します。このことから、景気判断の際にも重要な経済指標の1つとなります。 また、国内で生み出された生産の合計を示すGDPは、国内で分配された所得の合計、国内で発生した需要の合計にもなります。このように、GDPは生産、所得、需要といった3つの側面から測ることができ、この関係を「三面等価の原則」といいます。 日本のGDPは内閣府が公式に推計・公表しており、2021年4～6月期の実質GDPは3四半期連続で増加しました。ここでは日本経済の現状をとらえるため、国内総生産（GDP）を需要（支出）側から見てみましょう。