チャーバハール港の位置は軍事戦略的にも絶妙だ。インド西部のグジャラート州に位置するカンドラ港からわずか８８５キロメートル、ムンバイ港からは１２６５キロメートルの距離だ。インドのニューデリー～ムンバイ間の１４００キロメートルより短い。また、中国が力を入れているパキスタンのグワダル港とはわずか１４９キロメートルだ。 そのためインドがチャーバハール港を管理すれば、アラビア海で中国の活動をひと目でモニタリングできると同時に、チャーバハール～アフガニスタン路線を通じてインド空軍が駐留するタジキスタンの空軍基地までの最短ルートまで確保することになる。インドと対立する中国とパキスタンの立場では少なからず打撃になりそうだ。 実際に中国はインド洋周辺国に莫大な物量攻勢を浴びせて拠点港湾の運営権を獲得する方式で海洋ルートを開拓する「一帯一路プロジェクト」を進めてきた。これに対してインドメディアは「インドを包囲して罠に陥れるための軍事・商業戦略」（インディアン・エクスプレス）とみている。 パキスタンのグワダル港は海洋ルートをつなぐ拠点港湾のひとつであり、パキスタンから中国・新疆ウイグル自治区のカシュガルまで陸路で３０００キロメートルの距離をつなぐ中国パキスタン経済回廊（ＣＰＥＣ）のスタート地点でもある。中国の陸上・海上輸送路が交差する核心ハブということだ。 これに伴い、中国はパキスタンに莫大な借款を提供してグワダル港の運営権を４０年間確保して開発に力を入れているが事業は遅々として進まない状態だ。現地で一帯一路に対する反感が高まり反対デモが続いている上に深刻な電力不足が解決されないからだ。日経アジアは「中国はグワダル港事業が計画通りに進まず挫折を感じている。チャーバハール港開発がスピードを出せばグワダル港の潜在力は奪われるだろう」と指摘した。 ◇米国の対イラン制裁が変数 インドの立場で変数は米国の制裁だ。インドは２１年前の２００３年からチャーバハール港の開発・運営議論を始めたが、米国の対イラン制裁によって進展しなかった。その後２０１５年のイラン核合意（包括的共同作業計画、ＪＣＰＯＡ）により米国がイラン制裁を解除することになり、インドの港湾開発議論も急流に乗った。 インドのモディ首相は２０１６年にイランを訪問しイランのロウハニ大統領、アフガニスタンのガニ大統領（いずれも当時）と会いチャーバハール開発に向けた了解覚書（ＭＯＵ）を締結して５億ドルの投資を約束している。運営協約は毎年更新する条件だった。 だが米国は２０１８年のトランプ政権当時に核合意を一方的に破棄し、イラン関連制裁を復元した状態だ。今回のインドとイランのチャーバハール港契約直後に米国務省のパテル副報道官は「米国のイラン制裁は依然として有効で、イランとの事業取引を考慮するすべての団体は制裁リスクを認知しなければならない」と警告した。 それにもかかわらず、専門家らは米国がインドの動きを完全に妨げたりはしないだろうと予想している。英キングス・カレッジ・ロンドンのハーシュ・パント国際関係学教授は「もしインドがチャーバハール港を確保できないならば中国が素早く接近するだろうということを米国もわかっているだろう。インドの大胆な措置が米国の気分を害したのは事実かもしれないが、米国もやはり戦略的に対応するだろう」と予想した。