贈呈式に臨む（左から）斎藤社長、押山村長、国分社長

　大玉村の斎藤建設工業とクリーン商会は２９日、大玉中の生徒の学習機会に生かしてもらおうと、福島民報社の過去の記事や紙面を検索できる公開データベース（ＤＢ）「福島民報データベース」の利用権を村に寄贈した。 　同日、村役場で贈呈式を行い、斎藤建設工業の斎藤泉社長とクリーン商会の国分純一社長が押山利一村長に目録を手渡した。斎藤社長は「子どもらが使いやすいようなデータベースの維持に努めていただき、役立ててほしい」、国分社長は「データベース使用を機に新聞にも興味を持ってほしい」と語った。押山村長は「子どもたちのためにデータを有効活用し、学習効果を上げられるようにしたい」と謝辞を述べた。 　「福島民報データベース」は朝刊や別刷り、号外に掲載の記事と最終版の紙面が閲覧できる。収録データは２００２（平成１４）年４月１日以降の約２５０万点で、利用前日分まで検索できる。パソコン、タブレット、スマートフォンのブラウザーで利用できる。

　初月無料で、翌月以降に課金する。支払いはクレジットカードのみ。詳しい説明は福島民報のホームページ（ＨＰ）に掲載している。問い合わせはデジタルメディア局（平日午前９時～午後５時）　電話０２４（５３１）４１６８へ。