提供：ウエルスアドバイザー社

　日米欧の主要株価が史上最高値に上昇しているが、その株価上昇で主役になっているのは、超大型株だ。米国の「マグニフィセント・セブン（アップル、マイクロソフト、アマゾン、エヌビディア、メタ、テスラ、アルファベット）」、欧州の「グラーノラス」１１銘柄（英のＧＳＫ、ロシュ、オランダのＡＳＭＬ、スイスのネスレ、ノバルティス、デンマークのノボノルディスク、仏のロレアル、ＬＶＭＨ、英のアストラゼネカ、独のＳＡＰ、仏のサノフィ）、そして、日経平均株価が史上最高値の４万円台に達している日本株でも時価総額が大きい「ＴＯＰＩＸ　Ｃｏｒｅ３０」の上昇が顕著だ。先進国の超大型株という流動性に優れた株式が選好されているイメージだ。その中で、新興国の小型株を投資対象とした「ビッグデータ新興国小型株ファンド（１年決算型）」が好パフォーマンスを残していて注目される。

　「ビッグデータ新興国小型株ファンド（１年決算型）」は、新興国の小型株（時価総額３０億米ドル未満）約５５００銘柄を投資対象とし、割安と判断される銘柄でポートフォリオをつくって運用している。新興国の小型株式にはアナリストが調査をしていない銘柄も少なくないことから、ビッグデータを活用し、計量モデルを用いて個別銘柄のバリュエーション、および、収益見通し等を分析し適正株価を算定、市場価格と比べて割安に評価されている銘柄を見出すようにしている。ビッグデータの分析等は、同ファンドの実質的な運用者であるアクサ・インベストメント・マネージャーズが行う。２０２４年２月末現在の保有銘柄数は４１５銘柄と、広く分散したポートフォリオになっていることも特徴だ。国・地域別投資比率は、インドが２４．４％でトップを占め、台湾が２３．５％、韓国が１１．８％、香港が５．４％、サウジアラビアが４．１％などとなっている。

　同ファンドを設定・運用する日興アセットマネジメントが３月２５日に公表した特別レポートによると、同ファンドが設定された２０１９年１０月末から２０２４年２月末までに、先進国株式の時価総額は１．４６倍、新興国株式の時価総額は１．４０倍に拡大したことに対し、新興国小型株の時価総額は１．７４倍と経済成長の恩恵を受けて大きく拡大している。また、新興国小型株のＥＰＳ（１株当たり利益）も堅調に推移し、２０２４年、２０２５年と新興国全体や先進国の企業を上回るＥＰＳ成長率が期待されるとしている。