【男女別・男女計】年収1000万円超～1500万円以下の男女サラリーマンは全体の何パーセント？
コロナ禍で働き方が多様化するいま、キャリアを見つめなおし「今年こそ年収アップ」と計画中の人もいるでしょう。 【一覧表2枚】給与所得者の年収ゾーンごとに人数と割合を見る（出所：国税庁「令和4年分 民間給与実態調査統計」） サラリーマンの年収は、一般的に、毎月の「給料・手当」と、勤務先の決算期末などのタイミングで支払われる「ボーナス（賞与）」をあわせたもの。 今回は、国税庁の開示資料をもとに、「年収1000万円超～1500万円以下」の給与所得者がどの程度いるのかを見ていきます。近年の平均年収の推移についても触れていきます。 ※編集部注:外部配信先ではハイパーリンクや図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。
「年収1000万円超～1500万円以下」の実態
2023年9月に国税庁が公表した「令和4年分 民間給与実態調査統計」によると、2022年の給与所得者の総数は5077万6000人。 そのうち年収1000万円超～1500万円以下の給与所得者の人数は201万9000人。これは全給与所得者のうちの4.0％に当たります。また、全給与所得者の上位5.4％に含まれる年収レンジです。 給与階級別給与所得者数・構成割合 男女別に見ると、「年収1000万円超～1500万円以下」の男性給与所得者は180万4000人、男性給与所得者の6.2％を占め、その上位8.4％に含まれる層です。 これを女性のみに絞ると、女性給与所得者は21万5000人。女性給与所得者の1.0％にあたり、女性給与所得者の上位1.5％に含まれる層です。
日本の給与所得者の平均年収は今後、上昇していくのか
今後、私たちの賃金は上がっていくのでしょうか。過去8年の推移についても目を向けてみましょう。 平成26年（2014年）に平均年収が420万円であったものが、令和4年（2022年）に457万円ですから、8年で37万円上昇です。 8年間の中でも、令和2年（2020年）から令和4年（2022年）の2年間での平均年収が22万円上昇し、伸び率が大きくなりつつあることが伺えます。 平均給与の推移
