定年前は「800万円」あった年収が再雇用で「半分」に…”成果で評価してもらいたい”私に向いている働き方は？

定年後に再雇用という形で働き続けているけれど、「年収が定年前よりも大幅に下がってしまった」という方も多いと思います。 そこで近年は、成果が評価に直結する「ジョブ型雇用」を希望される方が増えてきているようです。 本記事では、ジョブ型雇用の概要とともに、ジョブ型雇用を希望する理由にはどのようなものがあるのかをご紹介します。 ▼65歳から70歳まで「月8万円」をアルバイトで稼ぐと、年金はどれだけ増える？

ジョブ型雇用とは？

ジョブ型雇用とは、賃金が職務にひもづいていて、人員を社内外から公募によって充当する雇用方法のことをいいます。 当該職務については業務内容や範囲・必要なスキルなどが公表され、その職務を遂行できる者を中途採用したり社内から調達したりします。 基本的にスキルが向上しても給料は変わらず、職務の消滅とともに雇用関係が終了する仕組みです。 日本特有の人事管理システムである「メンバーシップ型雇用」では勤続年数や年齢などによって賃金が決まりますが、ジョブ型雇用は同一労働同一賃金を原則としており、職務によって賃金が決まるという特徴もあります。

ジョブ型雇用を希望する人の割合とその理由は？

株式会社明治安田総合研究所が実施した「働き方に関するアンケート調査」の結果によると「働くならメンバーシップ型雇用とジョブ型雇用のどちらを希望するか」という質問に対して、以下の割合で回答されているようです。 ●「メンバーシップ型雇用」：50.3％ ●「ジョブ型雇用」：49.7％ メンバーシップ型雇用を希望する理由としては「これまでメンバーシップ型雇用で働いてきたから」「自分の適性が分からないから」というものが多い一方、ジョブ型雇用を希望する理由は「1つの仕事を長く続けたいから」「自分の意思でキャリアを選択できるから」「効率的にスキルなどの習得ができると思うから」と答えた人の割合が多かったようです。 その中でも、60代でジョブ型雇用を希望する理由にはどのようなものがあるのかを表1にまとめました。 表1

表1

※株式会社明治安田総合研究所「働き方に関するアンケート調査」を基に筆者作成 男性は「自分の意思でキャリアを選択できるから」、女性は「1つの仕事を長く続けたいから」という理由でジョブ型雇用を希望する人が多いことが分かります。 同一労働同一賃金を原則としているジョブ型雇用は定年後に再雇用される方のモチベーション向上にもつながる可能性があり、シニア層からも注目を集めていると考えられます。

業務内容や役割で賃金が決まる「ジョブ型雇用」がおすすめ

今回の事例のように「定年前は年収800万円だったのに、再雇用されたら半分になってしまった」というケースは珍しくありません。 しかし、能力があるにもかかわらず「再雇用だから」という理由だけで賃金が下がることに納得のいかない思いをされている方も多いでしょう。 近年は再雇用社員に対してジョブ型雇用を採用する企業も増えてきているようなので、その内容について詳しく確認しておくことをおすすめします。 出典 株式会社明治安田総合研究所 「働き方に関するアンケート調査」を実施！（13.14ページ） 執筆者：FINANCIAL FIELD編集部 ファイナンシャルプランナー