能登半島地震の被災地で活動した大分DMATの第1陣が帰県し、上下水道の被災による医療への影響など被災地の現状を語りました。 【写真を見る】「インフラの破壊で手術や透析が出来ず医療に限界…」能登半島地震支援の大分DMATが帰県 （大分DMAT第1陣 大分三愛メディカルセンター・玉井文洋医師）「発災後から約2週間が経っているというところで、救命というところとはまた別のすでにフェーズに入っていて、総合病院の救急支援をすることで医療を支えていく」 大分DMATの第1陣として被災地に派遣された大分三愛メディカルセンターの医療チームが任務を終えて22日朝大分に戻りました。派遣されたのは震度6強を観測した石川県穴水町で、地域の中核病院での救急患者の受け入れを支援しました。上下水道が復旧しない中、手術や透析治療もできず、医療には限界があったと振り返ります。 （玉井文洋医師インタ）「上下水道がないというのがライフラインとして非常に大きな問題で手術もできないし、通常であれば穴水の病院で完結できる患者も結局、遠方まで転院させないといけない」 また、断水の影響で水分を控え体調を崩す高齢者が増えているとして支援の必要性を感じています。 （玉井文洋医師）「脱水症を契機にして悪くなっている患者がかなり多くいた。我々ですら水分を控えトイレを控えるという傾向にあったわけですから、誰かが管理しながら積極的にアプローチをしていかないとご高齢者は厳しいと思う」 上下水道の復旧には時間がかかるという見通しもある中、玉井医師は県内でもインフラ対策が不可欠だと指摘します。 （大分DMAT第1陣 大分三愛メディカルセンター・玉井文洋医師）「インフラの整備を改めて強化しなければいけないし、被災した時にそれを速やかに復旧する何らかの方策を組んでおかなければならないと思う」