40代「共働き夫婦で財形貯蓄していますが増えません…解約を検討すべき？」この質問に隠れた落とし穴を解説
貯蓄の目的や自身の性格にあわせて検討してみて
一般的に、目先に必要となる学費などは財形貯蓄などのリスクが低いもので運用し、目先必要ではない老後資金などは新NISAなどのリスクがある方法で運用するのも良いとされています。 まずは今の財形貯蓄を続けながら、無理のない範囲で投資信託の併用も検討してみましょう。そして、貯蓄の目的や自分の性格を十分に理解したうえで検討することが理想の将来像に近づく第一歩になるのではないでしょうか。
【比較・参考】2024年からスタートした新NISA制度の概要
●新NISA「成長投資枠」 年間投資上限額:240万円 ・非課税保有期間:無期限 ・投資対象商品:上場株式・投資信託など ●新NISA「つみたて投資枠」 年間投資上限額:120万円 ・非課税保有期間:無期限 ・投資対象商品:投資信託やETF 非課税保有限度額（総枠）:1800万円（うち成長投資枠1200万円）※枠の再利用が可能
参考資料
・厚生労働省「財形貯蓄制度」 ・投資信託協会「そもそも投資信託とは？」 ・金融庁「新しいNISA」
足立 祐一
