EV普及にはもう軽に頼るしかない!? セカンドカー需要の高い軽EVのラインアップ拡充が今後のカギだった
いまだ日本では新車の2～3％しか売れていないEV
最近の新車の売れ行きを見ると、モーターの駆動力を使う車種の比率が大幅に高まった。乗用車のうち、「電動車」の比率は50％近い。ところがその多くは、マイルドタイプを含めたハイブリッドだ。エンジンを搭載しない純粋なEV（電気自動車）は、小型／普通乗用車全体の2～3％に留まる。 【写真】大手家電量販店で軽EVが買える!? 一方、輸入車ではEVの販売比率が増えてきた。いまでは輸入される乗用車のうち、約8％をEVが占める。それでも好調ではないが、日本車の2～3％よりは比率が高い。 日本車ではEVのラインアップも少ない。EVに力を入れる日産でも、サクラ／リーフ／アリアだけだ。そこが輸入車では、4車種以上を輸入するメーカーやブランドもある。テスラやBYDのように、EVだけを扱うブランドも登場してきた。EVの新車投入では、日本よりも海外メーカーが積極的だ。 そして、EVの販売ランキングを見ると、1位は日産サクラ（2023年の1カ月平均販売台数は約3220台）、2位は日産リーフ（約900台）、3位は日産アリア（約760台）、4位は三菱eKクロスEV（約680台）という具合に続く。
軽EV普及がEV社会実現の切り札だ
EV販売ランキングの内、1位のサクラが圧倒的に多く、国内で新車として売られるEVの約40％を占める。姉妹車の三菱eKクロスEVは、サクラに比べると売れ行きが低調だが、EVのなかでは堅調な部類だ。EVの販売は総じて少ないが、唯一の例外として、軽自動車だけは売れ行きを伸ばせる余地がある。 また、国内で新車として販売されるクルマの内、いまは軽自動車が40％近くを占める。そして、軽自動車の使われ方を見ると、一戸建てに住む複数のクルマを所有する世帯が、買い物など短距離移動のために利用することが多い。 この所有形態が、EVとの親和性を高めた。EVには充電設備が必要で、マンションなどの集合住宅では所有しにくいが、一戸建てに住む世帯であれば設置しやすい。「EVは1回の充電で走行できる距離が短い」という批判についても、複数のクルマを所有する世帯なら問題になりにくい。遠方まで出かけるときは、併用しているファーストカーの小型／普通車を使うからだ。EVの軽自動車なら、混雑した街なかや狭い裏道でも運転しやすく、買い物などに使うセカンドカーにピッタリだ。 逆に3ナンバー車は、買い物など街なかの移動に適さず、ファーストカーの使用領域に入る。EVであれば1回の充電で走行できる距離が問題にされ、大型の駆動用電池を搭載するから価格も高まる。車両重量も増して、さらに高出力のモーターと大容量の駆動用電池が求められ、拡大と価格高騰の悪循環に陥ってしまう。3ナンバー車では、集合住宅のユーザー比率も高まるから、充電環境も課題になる。 日本では、総世帯数の約40％が集合住宅に住むため、もともとEVの普及には困難が伴う。この使用環境で普及を図るなら、軽自動車から始めるのが効果的だ。軽自動車のEVを増やし、それに伴って充電環境も整備され、小型／普通車の普及も促される。今後は軽商用車の新型EVも発売されるから、徐々にではあるが、普及が進んでいくはずだ。
渡辺陽一郎
