他人事ではない。ビル・ゲイツが語る、「週休4日」が現実的と言える理由

先日、サム・アルトマン氏がOpenAI CEOの座を追われ、またすぐに復帰を果たしました。この騒動により、急成長するAIをめぐる懸念が再び浮き彫りになりました。 ウォール・ストリート・ジャーナル紙の記事によると、短命に終わったこのクーデターを企てたのは、同社の研究者たちのようです。「軽率に人工知能の時代に突入してしまうと、人類の破滅につながりかねない」と考えての行動でした。 AIを懸念する内部関係者が、スパムメールの急増や人類の絶滅といった、AIに潜むマイナスの側面に不安を抱くのは、これが初めてではありません。では、AIのプラスの側面についてはどうでしょうか？　

ビルゲイツ「週休4日で働ける時代がくる」

一部の専門家たちは声をそろえて、AIは驚異的なメリットをもたらしうると主張しています。 医療や科学における、驚くようなブレークスルー。退屈な管理業務の大部分を処理してくれる、スマートなパーソナルアシスタント。こうしたものがすぐそこまで来ている可能性があると、彼らは言っています。 さらには、先日発表された調査結果や、ビル・ゲイツ氏が予見するように、AIのおかげで、私たちの大多数が週休3日、いや週休4日で働ける時代がもうすぐ到来する可能性がある、というのです。

退屈な仕事はボットがしてくれる未来

もうすぐAIが賢くなって、私たちの仕事の多くを代わりするようになるかもしれない。そんな話を聞くと、自分の仕事がなくなるのではないか、いまの暮らしを失うのではないか、と多くの人が心配するのは当然でしょう。 ですが、シンクタンクのAutonomyが先日発表した調査結果には、また別の予想図が描かれています。確かに、近い将来、人間がする仕事は減るかもしれません。しかし、それにうまく対処すれば、誰もがずっと多くの余暇を楽しめるようになるかもしれないというのです。 Autonomyの調査から、「AIの導入で予想される生産性の向上により、労働人口の28％（イギリス：880万人、アメリカ：3500万人）に関しては、週の労働時間を48時間から32時間に減らしても、給与と業績を維持できることがわかった」と、英ガーディアン紙は報じています。 アメリカの場合は1億2800万人が、週の労働時間を、最低でも10％減らせる可能性があるそうです。 「Autonomyによれば、こうした方針を企業各社が取れば、大量解雇の回避や、蔓延する心身の病気の減少につながる可能性がある」と、同記事は述べています。