日経平均は反発、円安基調支えにアジア・米株に逆行高
Mayu Sakoda ［東京 ２４日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比２０８円１８銭高の３万８８０４円６５銭と、反発して取引を終えた。朝方は米ハイテク株安を受けて軟調な値動きだったが、その後は上値追いの展開となった。日本株は円安基調を受けて自動車株などの輸出関連が総じてしっかりで、主要アジア株や米株先物３指数がマイナス圏で推移する中、逆行高の様相となった。 日経平均は前営業日比９９円安でスタートした後、１８０円安の３万８４１６円０７銭の安値を付け、その後プラス転換した。後場は終始プラス圏での推移で、一時３０９円高の３万８９０５円４７銭に上昇した。為替市場でドルが１６０円目前まで買われるなどの円安基調を受けて、輸出関連株がしっかりだった。一方、先週後半から米ハイテク株が調整含みとなっている流れで、指数寄与度の大きい半導体関連株はさえなかった。 松井証券の窪田朋一郎投資メディア部長は「米市場を中心にハイテク株のピークアウトが迫ってきているようにみえる」と話す。きょうの日本株は円安を受けて買い戻しが入っているが、世界的に株価がさえない動きとなる中、日本株の上昇は一時的となる可能性が高いとみている。 朝方に日銀がした６月１３―１４日の金融政策決定会合の「主な意見」では、物価の上振れリスクが出てきているとして、回会合に向けてもデータを注視し「目標実現の確度の高まりに応じて、遅きに失することなく適時に金利を引き上げることが必要だ」との意見が出ていたことが明らかになった。 市場では「『主な意見』を受けてもドルが急落しなかったことは、日本株の支えになったようだ」（国内証券・ストラテジスト）との声が聞かれた。 東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は０．５７％高の２７４０．１９ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比０．５７％高の１４１０．３７ポイント。プライム市場の売買代金は３兆４６６６億３５００万円だった。東証３３業種では、輸送用機器、医薬品、倉庫・運輸関連、銀行、情報・通信業など２６業種、値下がりは非鉄金属、ゴム製品など７業種だった。 主力株では、指数寄与度の高いファーストリテイリング、東京エレクトロンが横ばい、ソフトバンクグループが小幅高。ＴＤＫ、中外製薬は２─３％超高で、日経平均の押し上げ役となった。ダイキン工業、信越化学工業はさえなかった。 輸出関連株はトヨタ自動車、ホンダ、豊田自動織機が１─２％超高としっかり。名村造船所は１０％超高となった。 新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が０．１２％高の６３８．７７ポイントと、反発した。 東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１１２４銘柄（６８％）、値下がりは４７６銘柄（２８％）、変わらずは４６銘柄（２％）だった。
