「50歳代ですが貯蓄はゼロです」老後を意識して今すぐ行いたいこと
老後のことが、そろそろ気になり出す50歳代の方も多いでしょう。 この年代では、住宅ローンを抱えている方、お子さんの教育費を支払いながら、または準備しながら生活しているという方も多いです。 【貯蓄の一覧表】ウチは平均以上?平均以下?50歳代の貯蓄額を見てみる 老後を目前に控えつつ、「貯蓄がほとんどない」という方は、意外に少なくありません。 物価高が続く中、いろいろと物入りになる年末も近づいてきました。 一度、お金についてしっかり考えてみることも大切でしょう。 50歳代の方の貯蓄を調べてみました。 ※編集部注:外部配信先では図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。
50歳代「二人以上世帯」のお金事情
50歳代の二人以上の世帯での平均貯蓄は1253万円ですが、中央値をみると350万円です。 多いとは言えない中で、老後に向けて金融資産を増やしていく準備が必要になります。 しかし、まだまだ教育費がかかることもありますし、住宅ローンが残っている場合もあるでしょう。 現在の働き方にもよりますが、貯蓄が少ない場合、なるべくこの時期に金融資産を増やす努力をしましょう。 教育費の負担や住宅ローンがない方は、できるだけ今のうちに老後資金を準備しておいた方が良いのではないでしょうか。
50歳代「単身世帯」のお金事情
50歳代の単身世帯での平均貯蓄は1048万円ですが、中央値は53万円です。 金融資産などを持っていない方が多いため、かなり低い数字となっています。 金融資産が多い方は安心できるかもしれませんが、50歳代で金融資産がない、あるいは少ない方は、今すぐにでも準備を始めるようにしましょう。
老後に向けて今すぐに準備しておきたいこと4選
老後に向けて十分な資産がないという場合、50歳からでも始めたい老後対策を紹介します。 ●1. 優先順位をつけ、出費を把握し減らす 収入を増やすことが一番なのですが、収入が増えても同時に支出も増えてしまうと何も変わりません。 まず支出は生活する上で必要なものと、そうでないものを分けましょう。 生活する上で必要なものは仕方ないですが、そうではなく購入しているもの、月々契約しているもので必要でないもの、優先順位の低いものについては、この機会に見直しましょう。 固定費(保険、光熱費、通信費、サブスクなど)は一度見直すことで、効果が大きくなります。 ●2. 安易にローンを利用しない 貯蓄がないということは、収入が少ないことが原因かもしれません。 必要なものがあってもすぐに資金が用意できない場合、ローンやリボ払いなどを利用するかもしれませんが、金利を意識することが少ないかもしれません。 返済期間が長く、月々の返済額が少ないのであれば、どうしても総支払金額が増えてしまいます。 なるべく利用しないのが一番なのですが、利用した場合も早く返済を終わらせることや、月々の返済額を多めにするようにし、支払いを早く終わらせ貯蓄できるように、生活を変えるようにしましょう。 ●3. どのくらい年金がもらえるか確認する 50歳代の方の「ねんきん定期便」には、今の働き方を60歳まで続けると、65歳からいくらくらい年金をもらえるか記載されています。 働き方を変えなければ目安となる年金額がわかりますので、将来の収入も見えやすくなります。 その年金額で、将来生活ができるのか? シミュレーションしてみましょう。 年金額が少なければ、今から準備するか、老後も働き続けるかを考えることができます。 ●4. 老後資金を準備する 今から準備できることとして、貯蓄することや運用することができます。 最近は国債の金利も少しずつ上がっているため、利息も増えそうな気もしますが、まだまだ預貯金で大きく増やすことは期待できません。 65歳まで定期的な収入がある方、今、金融資産がない方でも、老後のために、これからでも準備しましょう。 リスクを取らないと大きく増やすことはできませんが、それでもリスクを取りたくない方は、預貯金でも貯めることはできます。 来年から制度が変わるNISAは、老後以外にも使える制度です。 必要であれば、運用途中で引き出すことも可能ですが、老後のためにも引き出しせずに続けましょう。 金融資産がなくても、積立NISA(2024年からは、つみたて投資枠)で続けていくことが出来ますので、50歳から60歳まで毎月3万円、60歳から65歳になるまで毎月2万円で、元金だけで480万円準備することが出来ます。 自分で運用する商品を選ぶ必要があり、運用の成果にもよりますが、一括で運用するよりも、積立で時間分散の運用が出来ますので、よりリスクを抑えることが出来るでしょう。 また最近、利用されている方が増えているiDeCoは、毎月5000円から始めることができ、60歳あるいは65歳までは引き出しができませんが、老後資金を準備することができます。 iDeCoは積立で時間分散ができますし、自分で運用商品を選ぶことが出来ます。 自分の老後のために積立しながら、所得税や住民税の節税ができます。