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　2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。 【写真】日本人が青ざめる…突然命を奪う大災害「最悪すぎるシミュレーション」 　しかしながら、これから起きうる大きな自然災害(首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山噴火)について本当の意味で防災意識を持っている人はどれほどいるだろうか。 　もはや誰もが大地震から逃れられない時代、10刷ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。 　(※本記事は宮地美陽子『首都防衛』から抜粋・編集したものです)

関東大震災の被害総額

　1923年に発生した関東大震災は、どのような災害だったのか。 　まず、死者・行方不明者は約10万5000人を数えた。当然、被害はそれだけにとどまらなかった。 　〈土曜日の午前11時58分に起きた災禍は、昼食時間と重なって火災による被害も拡大した。東京では竜巻状の火災旋風が生じ、全壊・全焼・流出の住家は約29万棟に上っている。〉(『首都防衛』より) 　〈9月1日の「防災の日」の起源となった100年前の大震災は、相模トラフを震源とする海溝型地震で、国家予算が14億円だった時代に被害総額は55億円に達している。 　阪神・淡路大震災や東日本大震災の被害総額が国家予算比で2割程度だったことを見ても、その被害の大きさがわかるだろう。〉(『首都防衛』より) 　億単位の被害額、これはどれくらいの規模なのだろう。 　これから日本を襲うだろう大災害の被害総額とは？　

首都直下地震の被害総額

　たとえば、首都直下地震の被害総額――。 　〈東京都は2022年5月に公表した首都直下地震の被害想定で、直接被害額を21兆5640億円としている。 　だが、これは建物やインフラなどの直接的な経済被害だけを推計したもので、企業の生産活動やサービスの低下といった間接的被害を含めれば、日本の国家予算に匹敵するダメージを受ける可能性がある。 　都内総生産(名目)が110兆円を超える中で首都が壊滅的な状況に陥れば、日本経済の損失は計り知れない。〉(『首都防衛』より) 　つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。