「ふくい・くらしの研究所」が県内の消費者を対象に行った調査によりますと、この先半年間のくらし向きは2023年秋の調査に比べわずかに改善していることが分かりました。 　 調査は、県内の消費動向を把握しようと半年ごとに行われていて、県民生協の組合員2500人のうち630人から回答がありました。 　 その結果、今後半年間のくらし向きについて「良くなる・やや良くなる」と答えた割合から「悪くなる・やや悪くなる」と答えた割合はマイナス28.3ポイントで、依然として「悪い」状態が続いています。 　 ただ、2023年秋の前回調査に比べ2.7ポイント改善しました。ふくい・くらしの研究所は「生活水準を保つため物価高に伴う支出増加に対し節約が定着している結果だ」と分析しています。