eスポーツ教育は「現場」を救うのか? 「NASEF JAPAN eスポーツ国際教育サミット」から考える
いま、教育現場は悲鳴をあげています。 日本の教育現場は「過労死ラインの残業時間」「給特法(※1)」などの旧態依然の問題に加え、「次世代人材・デジタル人材の育成」といった、新たな課題の対応に追われている状況です。 【写真】現役の教職員によるパネルディスカッションも行われました ※1:給特法とは「公立の義務教育諸学校等の教育職員の給与等に関する特別措置法」のことであり、原則として、残業代と休日勤務の手当が一切出ず、代わりに給料の4%に相当する額が「教職調整額」として支給される。 教育現場に大きな変革が求められているなか、NASEF JAPAN(国際教育eスポーツ連盟ネットワーク日本本部)によって、eスポーツの教育的活用が試行錯誤されています。今回は、2024年6月1日に開催された「第5回NASEF JAPAN eスポーツ国際教育サミット」を取材しました。 果たしてeスポーツは、ゲームの持つ「負のイメージ」を払拭して、日本の教育現場を救い、次世代人材の育成に寄与するのでしょうか。
■「NASEF JAPAN eスポーツ国際教育サミット」とは 「NASEF JAPAN eスポーツ国際教育サミット」は、NASEF JAPAN主催の「eスポーツの教育的活用」について理解を深める勉強会。今回で5回目の実施です。 NASEF JAPANとは、eスポーツを通じて中高生の育成を促進し、デジタル人材の育成に資することを活動方向性とするNPO法人。「次世代人材の育成」を活動方針としており、2022年に実施された第3回の同サミットでは「日本の国別GDP前年成長率はOECD加盟国191か国中の157位であること」「デジタル競争力が低く、デジタル人材の不足していること」が活動の背景にあると示されました。 NASEF JAPAN 理事長、松原昭博氏によると、本サミットの目的は「eスポーツを広めるのではなく、eスポーツを入り口にして教育にいざなう」「eスポーツを活用して子どもたちの可能性や興味の幅を広げる」とのことです。