（写真：テレビ北海道）

ロボットやＡＩなど先端技術を活用する「スマート農業」は高齢化による農業人口の減少、生産コストの上昇などといった課題の解決手段として期待されています。その実証実験施設がオープンしました。 施設は農業用資材の販売を行う札幌の企業やソニーグループの企業などが北広島に開設しました。施設では、トマトやサツマイモなどを育て、センサーで温度や日射量、土壌の水分量などのデータを測定します。データは無線で送り、専用のアプリケーションを使ってグラフなどにまとめます。リアルタイムで生育状況を把握し水分や肥料の量を最適化することができるほか、データを解析することで気象条件や病害虫の発生リスクなどを予測し適切に対策することができます。 ソニーセミコンダクタソリューションズ・システムソリューション事業部の國近博シニアビジネスディベロップメントマネージャーは「通信技術を使ったセンサーがあることで人手不足の解消につながる。もしくは高齢になった農家が技術を継承したい時にデータ化することでスムーズに伝えることができる。そういったことに貢献していけるんじゃないか」と話していました。 施設は見学も受け付けていて、農業関係者の意見も参考にしながらより効果的な活用方法を探るということです。