「2000年のあのとき」とかなり似通っている？ 「AIバブル崩壊」の可能性をマジで考えておこう
3月11日発売の『週刊東洋経済』(3月16日号)の特集は「株の道場 4万円時代に買える株」である。おいおい、恥ずかしくないのか君たちは。いくら『会社四季報』で稼ぐ東洋経済新報社といっても、こんなふうに相場をあおってはいかんだろう。 あ、そうか、まったく同じ週でライバル誌である『週刊ダイヤモンド』も特集は「日本株沸騰！」、『週刊エコノミスト』は「株価4万円突破！ 勝つ投資」であった。経済誌がそろい踏みで株高を寿(ことほ)いでいる。
■「日経平均の最高値更新」は米国株高と円安のおかげ およそ「商い」というものは、安いときに仕込んで高いときに売るのが道理。日経平均株価4万円前後の水準で投資のビギナーを誘うのは、控えめに言っても良心的な行為とは言いがたい。 とはいえ、たぶんこれで雑誌が売れてしまうのであろう。出版社としては、ニーズがある商品を作らない手はない。株の特集を組むのは、自然の摂理というものである。 投資家心理は不思議なもので、株価が高いときに買いたくなって、安いときには売りたくなるものだ。ゆえに長くやっていると、ごく自然に「負け組」が増えるという仕組みになっている。
世にあまたある投資入門書は、いかにしてこのトラップ(わな)を回避するかという点に重点を置いている。経済評論家の故・山崎元氏の「インデックス投資でじっと待つ」という戦略も、「高値で買って安値で売る」という初心者の陥りがちな失敗を避ける意味があるのだと思う。 案の定、7日のザラバ高値4万0472円をピークに、日経平均は下げている。これは異とするには当たらない。 前回の「日経平均がどこまで上がるかを真剣に考えてみた」(3月2日配信)でも指摘したとおり、2月22日に達成された日経平均の34年ぶりの最高値更新は、米国株高と円安にサポートされたものであった。ちょっとでも米国株が下げて、たとえ2～3円でもドル安円高に振れたら、その分は調整されるに決まっておるではないか。
