日本の教育現場にはもっと多様な人材が必要
＜教職以外の経験「ゼロ」の人が大多数で、特に小学校教員は8割以上が教育専攻出身＞
現在では、小学校の高学年で教科担任制が導入されている。高学年になると内容が高度化し、1人の教員が全教科を教えるのは辛い。授業の質を担保し、中学校教育との接続を円滑にするねらいがある。教員にしても自身の得意分野に注力でき、負担が軽減される。 【グラフ】中学校教員の教職以外の職務経験（各国比較） 対象の教科は、算数・理科・体育・外国語の4つだ。「STEAM教育」（科学、技術、工学・ものづくり、芸術・リベラルアーツ、数学の各分野）が重視されているためで、これらについては早いうちから質の高い授業をしよう、という意図がある。そうである以上、当該分野の専門性が高い教員の採用を増やしたいところだ。大学で理系の分野を専攻した人が来てくれると心強いが、現状はどうか。＜表1＞は、昨年春に大学を卒業して教員に就職した者の専攻をみたものだ。 ＜表1＞ どの校種も、教育専攻（≒教育学部出身者）が最も多くなっている。幼稚園では76％、小学校では84％をも占める。中学校と高校では、専門学部の出身者も多少はいる。理学・工学・農学といった理系専攻者は、高校教員の中ではおよそ2割。しかし小学校教員では0.3％しかいない。 小学校の教員免許状を取得するには、教職課程の基礎科目に加えて、全教科の教科教育法や内容研究も履修しないといけない。実験や実習が多い理系学部の学生にとっては、ハードルが高い。中高の免許状保有者は、当該の教科を小学校で教えることができるが（教育職員免許法第16条の5）、この制度はもっと活用されていい。全教科を担当できる免許状は、入職後に取ってもらうこともできる。 最近では、当該校種の免許状を持っていなくても、教員採用試験の受験を認める自治体も出てきた。採用決定後に2年ほどかけて免許状を取ってもらえばいい、という考えで、民間企業の専門人材や無職の博士号保持者にも広く門戸が開かれる。ほぼ教育学部一色だった教員の出身畑も多様化し、学校にも新風が吹き込まれるだろう。 日本の教員に、教育職以外の経験年数を問うと「ゼロ」という回答が大半だ。しかし諸外国では違う。主要国の中学校教員の回答をグラフにすると、＜図1＞のようになる。 ＜図1＞ 日本は「ゼロ」という回答が8割だが、欧米では異なる。カナダでは3人に1人が10年以上で、前職がコックとか運転手という教員もいるのではないだろうか。教員集団のこうした有り様は、生徒に「社会」を教えるのに一役買っている。 教員不足が深刻化する中、これまでのように大学の新卒者や、卒業して間もない若者だけを採用していては学校が立ちいかなくなる。採用の裾野を広げる必要があるのは明らかで、そのための制度もできている。 それにもかかわらず、従来とは違った多様な人材がなかなか集まらないのは、教員の過重労働が一向に是正されないからに他ならない。「何でも屋」であるかのように扱われるのを厭わない人材を募っている限り、制度上どれだけ門戸を開いても教員志望者は集まらない。 ＜資料：文科省『学校基本調査』（2023年度）、 OECD「TALIS 2018」＞
舞田敏彦（教育社会学者）
