24日から運用が始まった熱中症特別警戒アラートについて東気象予報士の解説です。 24日から熱中症特別警戒アラートの運用が始まりました。この情報の運用の背景には、年々熱中症の救急搬送者数が増えているということがあげられると思います。こちらは過去5年間の高知県の搬送者数なんですが、2022年は570人、2023年は495人と500人近い人が搬送されている状況です。 【写真を見る】「熱中症警戒アラート」とはどう違う?「熱中症特別警戒アラート」とは…4月24日から運用開始　東杜和気象予報士が解説 これまで熱中症警戒アラートがあったのですが、それとはまた違った運用になるということですか? 今までの熱中症警戒アラートに加えて、さらに一段上のさらに厳しい情報が熱中症特別警戒アラートになります。 どのようなものなのか発表の位置づけを見ていきます。熱中症警戒アラートは「熱中症搬送者が急増する可能性のある状況」で発表されていました。今回は更に上で「過去に例のない暑さで熱中症救急搬送車の急増により医療の提供に支障が生じるような状況」医療体制に影響が出るといった厳しい暑さの時に発表されるものになります。発表される基準も変わってきます。 熱中症警戒アラートは「県内いずれかの地点で暑さ指数が33以上」でしたが、今回はさらに上回ります「県内すべての地点で暑さ指数が35以上」になります。 暑さ指数が一つ基準にはなるわけですが、すべての地点で35以上となる暑さの状況のイメージができないのですが。 暑さ指数とは気温や湿度などを基に計算した熱中症の危険性を示す指数になります。気温と湿度が高ければ高いほど暑さ指数も高くなり、熱中症のリスクも高くなるということです。 2023年の夏を振り返ってみます。8月20日が一番暑さ指数が高かった日ですが、それでも江川崎、清水の32.8が一番高かった状況ですので、この15地点すべてで35を超えるということはなかなか考えられにくいことで、なかなか目にすることはない情報となるかもしれません。 熱中症の患者は増えているので、対策は必要となります。発表を受けての対策も決まっています。