17競技団体「統合検討したい」 スポーツ庁の調査結果
スポーツ庁は26日、中央競技団体などを対象にした組織基盤強化に関するアンケート調査の結果を公表し、約15%に当たる17団体が他団体との統合を検討したいと回答したことを明らかにした。 人手不足や競技登録者数減などの課題を背景に、統合を希望するケースが一定数あることが浮き彫りになった。 理由としては「団体の社会的責任や価値の向上を図るため」が最も多く、他には「競技の特性が類似しているため」「国際統括団体が統合しているため」「スポンサー獲得を強化するため」などがあった。「統合の予定はない」と回答したのは91団体、「統合済み」は5団体だった。 スポーツ庁は各競技団体の連携や統合により経営力の強化を図るため、2022年度から財政支援をしている。同庁によると、五輪とパラリンピックの選手強化などを一体で行う中央団体は、ローイングやセーリングなど少数にとどまる。 調査は昨年11月1日~12月15日にオンラインで行われ、121団体のうち113団体から回答があった。