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■南海トラフ地震前の「地震活動期」 “流体が影響”指摘の研究者 2024年の年明け早々、能登半島を襲った最大震度7の大地震。これまでに死者は200人を超え（213人・11日午前9時現在）、今なお断水や停電などで復旧のメドが立っていない地域も少なくありません。 【画像＆地図で確認】特に危険度が高い8つの活断層　西日本は南海トラフ発生前の“地震活動期”　 今回の地震域付近では、2023年5月にも震度6強を観測するなど、およそ3年にわたって活発な地震活動が続いています。今回の地震発生には地下深くから流れこんできた大量の流体が関係しているのではと指摘されています。 人工衛星の位置情報から地盤の動きを解析することで、流体が影響した可能性を指摘している研究者の一人が、京都大学防災研究所地震災害研究センターの西村卓也教授です。 西村教授は「西日本は南海トラフ地震発生前の『地震活動期』に入っている」と指摘します。西日本を取り巻く地震活動の現状について取材した内容をあらためて紹介します。（取材:2023年3月） ■神戸、鳥取、熊本…増える内陸直下型地震　南海トラフ地震の前触れか 西村教授は、人工衛星からの電波を受信して地上の位置を正確に測る「GNSS」と呼ばれる仕組みを使って地盤の動きをミリ単位で解析し、地震を引き起こす「ひずみ」がどこにたまりやすいのか調べる研究をしています。 「GNSS」はGPS（アメリカ）やGalileo（ヨーロッパ）などの衛星測位システムの総称で、スマホやカーナビなどに利用されています。国土地理院は全国に約1300か所（約20km間隔）の電子基準点を設置しているほか、携帯電話会社などの民間企業や研究機関も独自の基準点を設置しています。 西日本で発生が差し迫っているとされる南海トラフを震源とする大地震。ただ、西村教授は、大地震の脅威は南海トラフに限った話ではなく、現在、西日本は「南海トラフ地震が発生する前の『地震活動期』に入っている」と指摘。南海トラフ地震が発生する前後には、内陸で起こる地震が増える傾向にあるといいます。