スキルファースト戦略はダイバーシティ推進にも有効

15～20年前に比べると履歴書はさほど重要ではなくなっている。現在では候補者に関して情報を得られるソースが数多くあるからだ。LinkedInはその代表的な例だ。 ■人材の多様化に活用 学位を持っていない黒人の雇用と昇進を推進している米国の最高経営責任者（CEO）と組織の連合体であるOneTen（ワンテン）が最近実施した調査によると、採用責任者の4分の3（77％）が、適した候補者の確保に苦労していることがわかった。そして約62％がスキルファーストの手法が多様で包括的な人材基盤の構築に役立ったと回答している。 また、米誌ハーバード・ビジネス・レビューが報じたところによると、採用責任者の3分の2がスキルを強調するために職務記述書を書き直したことがあり、約3分の1が職務記述書やスクリーニングのアルゴリズムから学位要件を削除したことが調査で明らかになった。 ■スキルファースト採用に適した業種 企業は歴史的に、特定の職務やセクター以外に関してはかなり視野が狭くなる。社内公募に関しても同様で、その業務を経験したことがない人はおそらく関心を持たないだろう。 時には、まさにその職務の経験があり、特定のスキルセットを持つ人材が必要なこともある。建築家や弁護士、医者などの職であれば特にそうだ。 だが専門知識が必要な場合であっても、スキルファーストの採用は、特定の職務や組織に最適な人材を選別するのに役立ち、雇用側と候補者の双方にチャンスをもたらすはずだ。 例えば、業務支援部門では、ロジスティックに強くマルチタスクが得意で、プレッシャーに負けずに仕事ができるイベントを専門とする人は、ペースの速い業務支援の職務に適しているかもしれない。同様に、特定の分野に特化したスキルを持つプロジェクトマネジャーは、そのスキルをライン管理の職務に転用できそうだ。 スキルファーストの採用は今後数年間で採用のあり方を変える可能性があり、組織と求職者の双方にメリットをもたらすことを期待したい。