新宿のLABI ヤマダデンキ

コロナ禍によって自宅での調理時間が増えたことで、盛り上がりを見せたキッチン家電市場。ホットプレートや電気圧力鍋、スチームクッカーなど、調理の手間を省く魅力的な商品が市場に流通するきっかけを作った。しかし、そのブームは早くも終息の兆しを見せている。 【図を見る】キッチン家電の売上推移

ヤマダデンキの調理家電は2年で200億円が吹き飛ぶ

突然の需要の冷え込みに苦慮しているのが、新興・中堅の家電メーカーだ。 大手家電量販店のヤマダホールディングス、2023年3月期のキッチン家電カテゴリーの売上高は638億円だった。前期と比較して5.9%の減少だ。2022年3月期は10.8%も減少していた。2023年4-12月の同カテゴリーの売上高は横ばいで、回復する気配は見られない。 キッチン家電が不調なのは何もヤマダデンキのことに限ったことではない。ビックカメラ2023年8月期のキッチン家電の売上高が、前期比3.1%減の314億円だった。グループ傘下にあるコジマは10.3%減少している。 ブームは終焉を迎えたとみてほぼ間違いないだろう。 キッチン家電は2000年代に入って4つの要素を軸に成長してきた。高級炊飯器に代表される素材の味を最大限に引き出す力、電気圧力鍋のような料理の手間を省く調理力、ノンフライヤーなどの余分な油をカットする健康促進力、そしてデザイン力だ。 各家電メーカーは、この4つを軸としたそれぞれのポジショニングを獲得していた。コロナ禍前から消費者を魅了する下地は整っていたのだ。そこに巣ごもりという、キッチン家電にとって絶好のチャンスが到来する。

コロナ禍がピークとなったバルミューダ

キッチン家電ブーム時代の寵児とも言える存在がバルミューダだ。コロナ禍の2020年12月に上場した会社だ。 上場後の2021年12月期に売上高が前期比46.0%増の183億7900万円、営業利益が同15.3%の15億1800万円で2桁増収営業増益を達成した。しかし、それがピークとなってしまう。 2022年12月期は辛くも赤字を逃れたが、2023年12月期は13億7500万円もの営業損失を計上した。売上高はピーク時の7割まで縮小している。 バルミューダは空調家電なども扱っている。しかし、売上の7割はキッチン家電が占めている。2021年12月期から2023年12月期までの売上推移を見ると、前述したヤマダデンキのキッチン家電と似通っていることがわかる。バルミューダが2024年12月期の売上予想を前期とほぼ横ばいとしているのも、ヤマダの2023年3月期第3四半期が前年と同水準だったことを考慮すると納得できるものだ。 この会社はインテリアショップに販売チャネルを設けたことからもわかる通り、デザイン性を最大のセールスポイントとしている。自社工場を持たないファブレスであることからも、デザイン力・企画力の会社であることがわかる。 キッチン家電が停滞する中、このビジネスモデルがどこまで市場を攻略できるかが再成長の最大のポイントとなる。