“社内イベント”が復活の兆し 一方で残る“同調圧力”「休日開催or平日でも有給消化。基本参加が暗黙のルールに…」
■専用の役員も 一方で“同調圧力”に負の側面?
コロナ禍以前·以後で、イベントに対する考え方にも変化があるようだ。太田教授は「コロナ禍以前は“参加したくない人”も多かったが、コロナで行事に参加できなかった欲求不満から、最近はむしろ積極的に“参加したい”、あるいは若手中心で自ら企画する動きも出ている」と分析する。
17年の専業主婦を経て外資系企業で働く薄井シンシア氏は、「外資には、社員に会社を好きになってもらうのが仕事の“エンゲージメントオフィサー”がいる」と説明する。「リモートで完結する仕事も増えるなか、逆にイベントのために出社してもいい。そこで人のつながりを作ることが大きな目的。イベントでは上も下もない、フラットな関係を築ける」。 小野里氏の会社では、専用の役員として「チーフ·カルチャー·オフィサー」を置いている。「プロフェッショナルとして、みんなを楽しませる企画を“投資”として行う。イベント後には全員から匿名アンケートを取り、そこからのフィードバックで改善しまくる」という。
Sirabeeの調査によると、「空気を読まないといけない」と思う人々は、年代が上がるにつれて高くなる。20代が男性58.6%、女性73.7%なのに対し、60代では男性80.4%、女性83.0%と、いずれも8割超えとなっている。 太田教授は「集団圧力は“いい面”と“そうでない面”がある」といい、「決まったものを効率的に作る工業社会の時代は、教育や職場も『みんな一緒に』が望ましかった。しかし時代が変わり、そうした仕事の多くが自動化されると、人と違った意見や考え方が求められる。集団行動の負の面が大きくなってきた」とした。(『ABEMA Prime』より)