新会社の社長就任を辞退した東山紀之。井ノ原快彦を含めたジャニーズ経営陣は二転三転し……

旧ジャニーズ事務所から社名変更した『SMILE-UP.』が11月８日、被害者補償に関する特設サイトを立ち上げた。 【すごい…写真あり】イノッチ支える妻・瀬戸朝香　愛車を駆って高級スーパーへ向かう圧倒的存在感 創業者の故ジャニー喜多川氏による性加害を改めて謝罪した上で 「今後当サイトでは被害補償の状況を適宜お知らせしてまいります。被害にあわれた方々のお気持ちに寄り添い、迅速かつ適切な被害救済に弊社一丸となって全力を尽くして取り組んでまいります」 と記されている。 サイト内には、外部専門家によって監修された「心のケア相談窓口」や金銭的な賠償を担う「被害者救済委員会　補償受付窓口」を設置。 《被害者救済委員会により査定された補償金額の支払いについては、被害申告をされた方の所属時期や被害の時期を理由として補償を拒むことはいたしません》 という文言も添えられている。スポーツ紙芸能記者が補足する。 「被害者の中にはジャニーズに所属する前段階のレッスン生の時点で、ジャニー氏から性加害を受けた人もいる。中にはジャニー氏と出会ったその日に被害に遭ったと主張する人もいる。そうした声にも耳を傾けるという意志表明でしょう」 この動きを待ち望んでいたのは、当事者ではなく……テレビ局だ。 一連の性加害問題で、国民の厳しい視線はジャニー氏の悪行を“見て見ぬフリ”してきたメディアにも注がれた。 これを受け、テレビ各局は当時を知る局員にヒアリングを行い、それを元にした検証番組を放送。ジャニー氏の性加害については総じて 「断じて許されることではない」 という姿勢を見せた。 なかでも強硬だったのは、国民から受信料を徴収するNHK。同局の稲葉延雄会長は９、10月に定例会見で、SMILE社タレントの新規起用について 「被害者への補償や再発防止への取り組みが着実に実施されているということが確認されるまで行わない」 と断言。暮れの風物詩であるNHK紅白歌合戦も、この方針で臨むと表明していた。 だが、実際はSMILE社の補償業務の進展を今か今かと待っていたという。テレビ局関係者の話。 「やっぱりジャニーズさんが“抜けた穴”は大きすぎるというのが、各局の判断です。近年は視聴率よりも、TVerなどの再生回数が大きな指標となっており、そこではジャニーズタレントは無類の強さを誇ります。 ファンが何回も“おかわり”して見てくれる。考察をSNSで拡散してくれる。こうした現象はジャニーズさん以外にはない。だから、SMILE社が補償を積み重ねてくれるのはいいこと。使いやすくなりますからね」 “建て前”と「本音」――。 テレビ局は 「待ってました」 とばかりにSMILE社の補償を歓迎し、それを取り上げ、 「きちんと動いている」 という空気を熟成させたい。 「来年のドラマも性加害問題以前にすでに決まっていますから。ここからひっくり返されるのは正直厳しい」（別のテレビ局関係者） 加えてメディアと旧ジャニーズ事務所との“付き合い方”も変わった。さすがに今後はマネジャーやスタッフの傲慢不遜ぶりも鳴りを潜めるだろう。 「ホント、今までは現場でも別格でしたからね。ジャニーズの主演ドラマなんか、みんな気を使っていたし、ジャニーズ側の要望はすべて通ってきた。 これが変わることは、制作サイドとしても大きい。偉そうだった某グループのチーフマネジャーが今度は現場にどういう態度で来るか。それを見るのが楽しみで仕方がないですよ」（芸能プロ関係者） CMを中心にギャラの見直しも起きるだろう。つまりこれまでよりも旧ジャニーズタレントは「お買い得」になる可能性すらある。 そう考えている時点で、テレビの“ジャニーズ依存”はなくなりそうもない――。