最近よくニュースなどで耳にするワードの一つに「2016年問題」があります。「●●年問題」というと、ミレニアムで話題になった「2000年問題」を思い出す人も多いでしょう。「2000年問題」は、西暦の下2桁で計算されているコンピュータ機器が、「99」から「00」になった瞬間に誤作動を起こす可能性がある、というものでしたが、結果的には大きな被害は起こりませんでした。しかし、いま問題になっているコンサート会場の「2016年問題」はそういうわけにはいかないようです。

[写真]このようなライブが2016年以降はピンチに？

　日本芸能実演家団体協議会など10芸術団体は11月5日に緊急記者会見を行い、首都圏でコンサート会場が不足している現状を訴えました。 　「会場が不足するだけなら地方でコンサートをすればいいのでは？」と思うかもしれませんが、事はそう簡単ではありません。なぜなら、日本のコンサート市場の50%近くが首都圏に集中しているからなのです。 　なぜこのタイミングで会場が不足してしまうのか。それには、2020年に開催予定の東京五輪・パラリンピックに合わせて改修しようという動きがあり、大きな影響を及ぼしているのです。 建設費の問題が発生した国立競技場をはじめ、多くの大型コンサート会場が改修・建て替え・閉鎖などの状態にあり、「客席」が激減しているのです。ここ10年で失われた座席数は2万5000席と試算されていて、これから横浜アリーナ、さいたまスーパーアリーナという超大型会場も建て替えのため一時閉鎖されます。 ざっと見てみると、 ・東京厚生年金会館（2010年閉鎖） ・横浜BLITZ（2013年閉鎖） ・SHIBUYA-AX（2014年閉鎖） ・日本青年館（2015年閉鎖→2017年夏移設予定） ・渋谷公会堂（2015年閉鎖→2018年再開予定） ・横浜アリーナ（2016年1月～6月改修予定） ・さいたまスーパーアリーナ（2016年2月～5月改修予定） ・東京国際フォーラム（2016年から2017年にかけて順次改修予定） などが稼働していない、ないし稼働しなくなります。さらに代々木第一体育館や日本武道館も改修予定です。