中期経営計画に基づく決定で、グループスタジオ5社と連携しながらグローバルに通用する作品づくりの体制をより一層強化していく方針。連結業績に与える影響は「軽微である」としている

KADOKAWAは7月11日（木）、テレビアニメ『【推しの子】』や『ちいかわ』などの作品で知られる動画工房の株式を取得し、グループ子会社化すると発表した。 『KADOKAWA』画像・動画ギャラリー 本決定は2028年3月期までのKADOKAWAの中期経営計画に基づいたもので、連結業績に与える影響は「軽微である」としている。 1973年に創業された動画工房は、美少女ゲーム原作のテレビアニメ『恋姫†無双』シリーズや『曇天に笑う』、『プラスティックメモリーズ』など、豊富なヒット作の実績をもつアニメ制作スタジオである。 発表によると、KADOKAWAと動画工房は『月刊少女 野崎くん』や『NEW GAME！』をはじめとした作品で約10年にわたり良好な関係を構築していたほか、2023年に放映された『【推しの子】』は国内外で話題となるほどの大ヒットを記録した。 今回の子会社化はKADOKAWAが掲げる2028年3月期までの中期経営計画に基づくもので、メディアミックスの中心となるアニメ制作ラインの拡充および制作力の強化を主な目的としている。 今後についてKADOKAWAは、グループ子会社のENGIやStudio KADAN、レイジングブル、ベルノックスフィルムズ、そして関連会社であるキネマシトラスとの連携を図りながらグローバルに通用する作品づくりの体制強化を目指していくようだ。 ■アニメ制作スタジオ・株式会社動画工房を子会社化グループスタジオのさらなる制作力強化へ 株式会社KADOKAWA（本社：東京都千代田区、取締役代表執行役社長 CEO：夏野剛、以下 KADOKAWA）は、アニメーション制作スタジオ・株式会社動画工房（本社：東京都練馬区、代表取締役：石黒竜、以下動画工房）の株式を取得し、子会社とすることに合意したことをお知らせいたします。 ・■背景と目的 KADOKAWAグループは、2028年3月期までの中期経営計画において、多彩なポートフォリオから成るIP （Intellectual Property）を安定的に創出し、世界に広く展開することを中核とした「グローバル・メディアミックス with Technology」の推進を基本戦略としています。そしてメディアミックスの中心となるアニメ事業の戦略として、制作ラインの拡充および制作力を強化することによって、魅力的なアニメ作品を継続的に創出していく体制を構築し、アニメを核としたIP価値の最大化を目指しております。 1973年創業の動画工房は、豊富なアニメ制作の実績を持ち、かつ多くのヒット作を手掛けるスタジオです。魅力的なキャラクター描写、そして作品自体の世界観を表現するその丁寧な作画は、世界中のアニメファンから高い評価を受けています。『月刊少女野崎くん』や『NEW GAME！』のアニメ制作に始まり、約10年にわたるKADOKAWAとの良好な関係の中で、様々な作品を生み出してきました。そして昨年は『【推しの子】』が歴史的な大ヒットを記録し、日本のみならず海外でも大きな話題となりました。 今後は動画工房を迎え、KADOKAWAグループおよびグループスタジオ5社（子会社の株式会社ENGI、株式会社Studio KADAN、株式会社レイジングブル、株式会社ベルノックスフィルムズ、そして関連会社の株式会社キネマシトラス）との連携を図ることで、グローバルに通用するアニメ作品の創出に向けた体制をより一層強化してまいります。 ・■株式会社動画工房概要 ・■株式会社動画工房代表取締役石黒竜コメント 「設立51年目を迎え、今まで多くの制作会社の方々、専門会社の方々やメーカーの人々と作品を作ってまいりました。KADOKAWAも共に作品を制作してきた会社で、良き理解者であってくれました。動画工房が今まで以上に意欲的に作品作りを続けられる環境を整え、今後もより良い作品を世に出せるよう頑張りますので、応援いただけますようお願いいたします」 ・■株式会社KADOKAWA 執行役 Chief Anime Officer（CAO）菊池剛コメント 「50年以上の歴史を持ち、世界中で愛されるアニメスタジオである株式会社動画工房を、当社のグループに迎えられたことは幸甚の至りです。今後はさらに両社の連携を高めていくことで、これまで以上に魅力的で刺激的な、世界中の皆さまの心に残る作品を生み出してまいります」 ・■業績への影響 本件が当期の連結業績に与える影響は軽微です。 ・■株式会社KADOKAWAについて 出版、アニメ・実写映像、ゲーム、Webサービス、教育・EdTechなどの事業を展開する総合エンターテインメント企業です。世界中から才能を発掘して多彩なIP（Intellectual Property）を創出し、さまざまなメディアで展開。創出したIPをテクノロジーの活用により世界に届ける「グローバル・メディアミックス with Technology」戦略を掲げ、IP価値の最大化を推進しています。