半導体大手キオクシアホールディングス＝東京都港区で、井口彩撮影

　半導体大手キオクシアホールディングス（旧東芝メモリ）が、年内にも東京証券取引所に上場を目指す方針を固めたことが16日、関係者への取材で明らかになった。人工知能（AI）の普及で、データセンター向けの半導体の需要が増えると見込まれ、上場で研究開発や設備投資の資金を確保したい考え。 　キオクシアの2023年4～12月期連結決算は、最終（当期）損益が2540億円の赤字で、安定した資金調達先の確保が急務だった。新たに4500億円を投資して先端メモリー半導体の量産を計画しており、最大9000億円規模の借入金の返済期限も6月に迫っていた。大株主の米投資ファンド、ベインキャピタルが15日、銀行団に方針を伝えたという。 　20年にも上場を予定していたが、米中対立のあおりで事業環境が悪化。上場時の株価が想定を下回る可能性があるとして、上場延期を決めていた。 　キオクシアが主に手がけるNAND型フラッシュメモリーは、スマートフォンなどのデータ保存に使われ、スマホの需要動向などの影響を受けやすい。半導体の市況が改善したことも上場検討を後押しした。 　最近は国内の工場を共同で運営する米半導体大手ウエスタン・デジタルとの経営統合も目指していたが、キオクシアに間接出資する韓国半導体大手のSKハイニックスが反対し、昨秋に協議は頓挫した。 　キオクシアは、ベインキャピタルを中心とする企業連合が18年に東芝から買収。東芝は現在もキオクシア株を約4割保有する。 　キオクシアは「適切な時期に上場を目指すとしてきた点に変わりはない。時期については話せない」としている。【安藤龍朗】