地震や大規模水害を想定した訓練で、災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）と連携する警視庁の機動隊員ら＝１３日午後、東京都江戸川区

　警視庁は13日、東京都江戸川区の河川敷で、地震や大規模な水害を想定した訓練を実施した。 　集中豪雨などの災害が増える時期を前に例年行っている訓練は50回目となり、同庁が部隊を派遣した1月の能登半島地震の状況を組み込んだ。 　訓練には、災害拠点病院の東京曳舟病院（墨田区）の災害派遣医療チーム（DMAT）が初めて参加。同庁のほか、江戸川区や東京消防庁、陸上自衛隊の担当者や地元住民ら計約600人で実施した。 　能登半島地震と同様、道路の寸断で救助部隊の到着に時間がかかることを想定した。倒壊家屋現場では、簡易救助セットを持って駆け付けた交番の警察官が地域住民らと共に救助活動を行い、機動隊などの部隊は大型車から小型車に資器材を積み替えて現場に向かった。 　能登半島地震では、発生から124時間後に倒壊家屋から高齢者が救出されたこともあった。訓練では、DMATの医師らと機動隊員らが連携する手順を確認した。 　緒方禎己警視総監は「医師との連携の必要性や共助の精神に基づく活動の重要性を再認識することができた。災害対応は総力戦。日々、災害対応力の強化に努めてもらいたい」と訓示した。 　山本保博病院長は「訓練をしないと分からないことがいっぱいある」と訓練の重要性を語った。