「3年あれば、汚染を除去できる」

大成建設は、長期間にわたりメンテナンスフリーで拡散防止することができる「透過性地下水浄化壁工法」を展示した

しかし、汚染の除去はもはや解決困難な課題ではなくなっている、と強調する。 たとえば、ベルギーでは、PFASを製造する化学メーカーとして汚染をもたらした3M社が「PFAS Crisis in 2021」というプロジェクトを立ち上げ、汚染された土地の浄化を進め、すでに資源として再利用できるまでに回復させたという。 「3年あれば、汚染を除去できるんです」 国内でもPFAS汚染除去技術へのニーズが高まるなか、コンソーシアムへの新規入会は増え続け、現在、68団体にのぼるという。ホームページには、環境測定会社のほか、PFASを製造・使用していたAGC（旧旭硝子）やクレハなどが名を連ね、静岡・清水工場を操業する三井・ケマーズフロロプロダクツも「手続き中」とある。 また、コンソーシアムは「データベース」も作成し、会員向けとは別に一般でも閲覧できる情報を公開している。 山下会長は講演の最後に、最先端の一次情報に触れる重要性について言及した。スマホで検索する際は引用回数の多い論文を選ぶといいとアドバイスしたあと、こう力をこめた。 「PFASの最新情報はみなさんの手の中にあるんです」 コンソーシアムは今年12月、「PFAS 対策技術の将来」と題した国際講演会を開き、世界の最新の研究や対策技術を一般向けにも紹介するという。 日本のPFAS対策の「失われた15年」を取り戻し、問題解決へとつながる出口を照らそうとする試みが注目される。 現在配信中のスローニュースでは、汚染が広がった原因に経済産業省も深く関係していたことを示すメールを独自に入手し、担当者が話した内容を明らかにしたスクープを配信している。