「嵐」会社設立の真意とは？ 5人が“株主”となるメリットを弁護士が解説
他のグループが「会社設立」続かないワケ
旧ジャニーズ事務所所属のグループでは、TOKIOが2020年に会社を設立している。会社設立のメリットが多ければ、先輩であるTOKIOの背中を見た他のアイドルグループが続々と設立してもおかしくない。しかし、現時点で嵐以外から会社設立の話は聞こえてこないのはなぜだろうか。 「会社に“所属”するか、会社を“所有”するかの違いと考えればわかりやすいと思います。 会社を所有することは、ある意味で“冒険”です。成功すれば大きなリターンを得られますが、失敗した時のダメージも大きいでしょう。一方で、会社に所属している限りでは大きなリターンはないかもしれませんが、同時に大きなリスクを負うこともありません。 こうした背景から、ある程度以上の大きな売り上げが見込めるアーティストでないと、会社設立には踏み切れないのではないでしょうか」（中野弁護士）
メンバーが取締役にならなかったのは「賢明」
なお「株式会社嵐」の取締役には、弁護士が就任。5人は役職についていないようだ。これついて、中野弁護士は「良い判断だと思う」と評価し、理由を続ける。 「取締役は、株主から会社の経営を任された人のことをいいます。嵐のメンバーはあくまでもプロのアイドル。会社経営のプロではありませんから、そこはエキスパートへ任せたのではないでしょうか。 ちなみに嵐のメンバーは今後、株主として株主総会を開催し、その場で取締役から経営の報告を受けることになります」 デビュー25周年、さらにその先に向けた“足掛かり”ではないかとウワサされる会社設立。中野弁護士も「なんの計画もなければわざわざ会社化することはないと思う」と話す。 「むしろ、今まで以上に大きな計画があるからこそ、自分たちでコントロールしやすくするために自分たちの会社を作ったと考えることもできますので、今後の嵐の動きに期待したいと思います」（中野弁護士）
弁護士JP編集部
